郵便貯金の民営化のシステムについて簡単に纏めてみました。
1.日本国民・・約3.5兆円貯金、日本国の建設資金として国に投資
2.小泉・・郵便貯金の使い方を日本国への投資からアメリカ戦時国債購入へ変更計画
3.アメリカの指示で小泉 郵便貯金民営化を計り、経営権を陰の世界政府へ売り渡す
4.郵便旭の経営権を奪取した陰の世界政府は 不渡りのアメリカ戦時国債を約3.5兆円の郵便貯金を購入するための世論工作
5.アメリカは アフガン・イラク・イラン戦争費用約3.5兆ドルの戦時国債を発行
6.日本国民の郵便貯金の約3.5兆ドルで戦争費用約3.5兆ドルのアメリカの戦時国債を購入
7.このアメリカの戦時国債で(日本の貯金で)、アメリカは アフガン・イラク・イラン戦争ひいては 最終戦争・第三次世界戦争を開始
8.アメリカなどの陰の世界政府の傘下の軍需産業へ戦争装備・戦争会社への戦争委託などので、傘下企業がぼろ儲け
9. 戦争の勝敗にかかわらず、郵便貯金の貯金は 日本に戻ってこない。
10.結果的的に陰の世界政府の企業へ殆どの郵便貯金は 奪われたことと等価になる。
結論として、日本国民の郵便貯金で、世界戦争を実施して、世界中に死体の山が出来ると共に、郵便貯金は無価値となり、陰の世界政府は 郵便貯金を懐にして笑いがとまらなくなる。
分かりやすく云えば、日本国民の郵便貯金を奪い取る為に、まず、郵便貯金のシステムを国営から民営に移し、その(株)を購入して支配権を奪取、その次ぎに、アメリカ戦争国債に投資すると云う形式で、日本からアメリカへ移し、その国債の郵便貯金をアメリカ国民の為でなく、アメリカが仕掛ける世界戦争の戦争資金として使い、世界中に数億の死体の山を築く、それと同時に、戦争資金に引き当てた郵便貯金は 奴ら陰の世界政府傘下の軍需産業に環流(原価10%で利益90%くらいの環流率、原価0.35兆ドルで利益3.15兆ドルの利益)し殆どの郵便貯金は 奴らの手に入る、が投資した戦時国債は ス−パインフレで無価値化してしまうので、郵便貯金にしていた日本の人々は 無一文となる。
結果として、日本国民は 終末の世界戦争を起こし死体の山をつくり、日本国民自身は 殺人鬼の評価しかのこらず、郵便貯金を全て失い貧乏人となるという仕組みである。
「以上が大体の流れ」です。このようにプロセスを説明すれば、自民党と公明党が何をやっているのか理解出きるとおもいます。
そのように理解して、少し長いが、一見すると無関係のような情報が一本に繋がるとおもう。
<自民『大樹』支部 ほぼ消滅 20万人 国民新に(東京新聞)>
★ 民営化に反対の集団が自民党を見限り、民営化反対の国民新党へと移動
<守屋喚問とか 3.5兆ドル戦争の「隠れ費用」とか(とむ丸の夢)>
★ 戦争費用にかんする概観です
<東京地検特捜部が防衛族議員の拠点「日米平和・文化交流協会」を捜索(低気温のエクスタシー)>
★ この一連の流れは 外務省と防衛省が主力なり、アメリカ政府の真似をして私腹を肥やそうとしている拠点の捜査ということになる。
問題に気づき始めた日本国民の一部が反撃に入っている状態ともうけとれる。
予言の教えるところによれば、これらの反撃の結果として、日本を捨ててアメリカへ逃れる日本国民がいるそうであるから、この推移は 反撃が優性になにるのではと思われる。
これに対して、「ひふみ、大本」の予言によれば、アメリカへ逃げた傀儡たちを立てて、奴ら陰の世界政府傘下の軍隊が日本へ押し寄せることになるのかもしれない。
そして、「ひふみ・大本」の予言によれば、この前後に飛来の神が日本上空に現れるのかもしれない。
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<自民『大樹』支部 ほぼ消滅 20万人 国民新に(東京新聞)> 全国の特定郵便局長やOB、その家族ら約二十万人 |
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<守屋喚問とか 3.5兆ドル戦争の「隠れ費用」とか |
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<東京地検特捜部が防衛族議員の拠点「日米平和・文 http://alcyone.seesaa.net/article/67254360.html 外務省所管の社団法人「日米平和・文化交流協会」が ☆「防衛族」団体、東京地検が捜索…宮崎容疑者も以 http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20071118it http://www.furl.net/item/28579386 守屋武昌・前防衛次官(63)が15日の参院での証 ほかに、会長を務める瓦力・元防衛長官をはじめ、防 ●○●○●○●○●○●○●○●○●○●○●○●○ http://alcyone.seesaa.net/article/66715764.html 〔メモ〕秋山直紀氏(日米平和安保協議会)と民主 秋山直紀氏は「日米平和安保協議会」の専務理事のよ ☆民主党・前原誠司議員と秋山直紀氏 (ESPIO) http://www.asyura2.com/0510/senkyo16/msg/604.html 事業名:安全保障議員交流 実施団体名:社団法人日米文化振興会 事業責任者:秋山直紀(日米文化振興会) 紹介文:日米文化振興会安全保障研究所が、ヘリテー 参加者: 事業期間:2001年2月〜2001年6月 また、これには、「安全保障研究所」という任意団体 |
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