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太陽(ミロク)原理・ひふみ解読編

フミのミクラ ○二

一二三神示

「天」太陽の投稿記事

『終末と太陽の検証』

http://18.pro.tok2.com/~solht0920070/newmurmur_db/n090001/n090077.htm
より

その他・つれづれ・最近のあれこれ NO n090077

−−−−コメント 2017/04/07−−−−

{新09_その他・つれづれ・最近のあれこれ_最近のあれこれ_75}
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<:2030年に世界は氷河期突入、確率は「97%」とザーコバ教授:永遠の拒絶への確信 : インフルエンザワクチンの予防接種の「是非」について個人的な結論を見た日:NOトランプ! 抗議の参加手当て額をマスコミがすっぱ抜き:茶会派の裏のコーク一族、そのまた裏のメロン財閥:南極で怪しい動きが!:>

<:「男の子」も全員に子宮頸がんワクチンの接種義務があるイスラエルの話を聞いて思うこと:トランプ大統領: 安らかに眠りたまえ:トランプ氏、メディアを「アメリカ人の敵」:流出した人類支配のマニュアル?:トランプ政権の背後では、支配勢力間の熾烈な闘争が繰り広げられていることは間違いない:>

<:「まっぷたつにわかれていく人類」、 2017年は「社会的な地獄」と「精神的な変容」が同居する年になるかもしれないという希望的観測を:FBIが「アメリカの影の政府」の存在を発表し、そしてその影の政府メンバーたちが政権から追放されている・・・という事実は「地獄の夏」が近いことを示す?:フリン辞任とトランプ危機の背後にあるもの、帝国主義政策を巡る激烈な闘争:流出した人類支配のマニュアル?::>

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コメント:

終末のその時に何が起きるか?
具体的に読むことは普通だと難しい
「死海文書」の特集があったので、その時についての記述があったので少し検討してみた
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「最終戦争」

地上の者は皆大いなる禍いの中に滅び去る
死海文書の終末とは恐るべき破局の時であると同時に「アロンおよびイスラエルのメシア」という二人の救世主が出現する希望の時である
★ どうやら、助かる者達と助からない者達に分かれるようだ
二人の救世主が出現してからゴイたちは 滅ぶようだ


「宗規総覧」 その時は アロンおよびイスラエルのメシアの現れるまで彼らは共同体の人々がはじめに教えられた第一の掟によって裁かれる

アロンのメシアとは モゼの兄、その子孫は代々ユダヤ教の司祭職をつとめた

世の終わりイスラエルの全会衆が集う

★ どうやら、助かる者達は イスラエル人達ということになるし、イスラエル人達以外のゴイたちは 全滅と云いたいようだ


2氏族→南ユダ王国→→現世界中で活動しているユダヤ人達→→→アロンのメシア
10氏族→北イスラエル王国→→失われた氏族→→→イスラエルのメシア
★ 二人のメシア・救世主が現れることが特徴であり、太陽は分かるが、もう一つの役割が現段階では不明である


「奥義の書」
それは悪が義の前から退くときに起こるであろう
悪は永遠に終わるであろう
そして義が世界の基準として太陽とともに現れるであろう
★ ロスチャイルドといえどもルシフア−・神サタンの直接の支配下で逆らえば投げ殺され肉塊にされてしまう
ルシフア−・神サタンを待機しているミロク級の存在達によって取り囲まれ封印され取り除かなければロスチャイルドといえども心も休まれまい
他にも多数の奴の恐怖の奴隷達がいる
哀れというか気の毒というか・・・救われな連中である
いずれ滅ぼされることを知らずか!


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★ 最近、世界は氷河期突入の噂が流れてくるようになった
これから温暖化はどうなることやら・・・・


01_<:2030年に世界は氷河期突入、確率は「97%」とザーコバ教授(週刊ポスト):阿修羅:2017年1月30日:>
「2030年、世界は氷河期に突入する」──2015年7月、この説を発表したのは、英国ノーザンブリア大学のバレンティーナ・ザーコバ教授率いる研究チームである

同チームの研究によれば、太陽の活動は2030年代に現在の60%にまで減少し、1645年に始まった「ミニ氷河期」(マウンダー極小期)の時代に近い状況になると結論づける
この「ミニ氷河期」の説明は後述するが、その確率は「97%」と高いという
ザーコバ教授が解説する

「太陽内部の表面に近い2つの層の電磁波の同期がずれると、太陽の活動が低下して地球の気温が下がる
この現象は2030年頃から本格的に始まると予測されているのです

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★ 本来役に立つ医薬と金儲けの為の医薬と二通りある
本来役に立つ医薬は大切なもだ
金儲けの為の医薬とは 毒物に他ならない
問題は 本来役に立つ医薬と金儲けの為の医薬と二通りの薬を混ぜ物にして、助けるどころか医薬と思い込ませ隠した毒物で身体を破壊するところにある


02_<:永遠の拒絶への確信 : インフルエンザワクチンの予防接種の「是非」について個人的な結論を見た日(曖昧ではなく完全なる《非》へと):In Deep:2017年01月30日:>
私自身は、私たち人間自らが持つ免疫システムが私たちの健康を守っており、精神的なバランスと正しさを持っている場合、あらゆる種類の病気を私たちは克服することができると確信している
というものこそ真実だと考えていることと、それに加えて、「私は素晴らしい世界に生まれて、その世界に生きている」というタイトルの過去記事に書きましたように、人の体の健康は心と連結し、それはあらゆる部分に及び、ウイルスに感染して発症することも例外ではない(つまり、風邪なども心の病気だと)と私は考えています

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★ 地球劇場であれば、エキストラに抗議の役をさせれば、参加手数料を踏み倒すこともできないのかも・・・・、其れの意味を小金で・・


03_<:NOトランプ! 抗議の参加手当て額をマスコミがすっぱ抜き::2017年01月18日:>
NOトランプ! 抗議の参加手当て額をマスコミがすっぱ抜き

トランプ次期米大統領に反対する抗議行動への参加者には毎月2500ドル(およそ28万4千円)の手当てが支給されている
ワシントン・タイムズ紙がこの情報をすっぱ抜いた

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★ 最近は その背景、地球劇場の準脇役の名前が流れてきます
いずれの日にか、ビッグリセットされるでしように・・・


04_<:茶会派の裏のコーク一族、そのまた裏のメロン財閥::2017.02.10:>
トランプ政権についてです
以前、トランプ政権の裏、茶会派リバータリアンがいると書きました
以下はGOP(共和党)を操るティーパーティーさん
で、以下、その茶会派の裏に巨大財閥コーク一族がいるという記事を見っけました

コーク一族

もしかしてコカコーラを大量に製造し全世界に販売する一族?
と思って見たら全然違いますた
どうも、石油一族とか化学製品一族のようですね
ちょっと張っときます
あのハイパーメディアクリエイター高城剛氏のメルマガからです
トランプ氏を担ぎだした、米国を裏で仕切る新勢力の正体
トランプ氏の政治的背景

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★ 何かと南極の噂が流れてくるようになりました


05_<:南極で怪しい動きが!:日本や世界や宇宙の動向:2017年02月10日:>
昨年の秋ごろから南極で怪しい動きがあると報道されています
大量の米軍部隊が南極に送り込まれたり、ケリー国務長官も南極に行っていたことが明らかになっています
1月に放送されたデーブ・ホッジズ氏のコモンセンス・ショーで、スティーブ・クイル氏は南極について次のように語っていました

「南極の地下基地には(ドイツで死ななかった)ヒットラーの遺体が凍結・安置されており、ナチスはヒットラーを生き返らせようとしている
彼等はクローン人間を造る技術を持っており短期間のうちに(成長期が必要ない)クローン人間を造ることができる
ヒットラーは悪魔(エイリアン)崇拝者であり悪魔と通信を行っていた

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★ まさかイスラエルの男子にまで服用させるとは・・・酷い狂い方・・・


06_<:「男の子」も全員に子宮頸がんワクチンの接種義務があるイスラエルの話を聞いて思うこと:In Deep:2017年02月10日:>
先日、イスラエルに住んでいるお知り合いの女性からメールをいただきました
少し前に書きました、インフルエンザワクチンに関しての、

・ 永遠の拒絶への確信:
インフルエンザワクチンの予防接種の「是非」について個人的な結論を見た日(曖昧ではなく完全なる《非》へと)
 2017/01/30

という記事を読まれて送っていただいたもので、その方には十代の息子さんがいらっしゃるのですが、そのメールに、「昨年、長男の学年で、子宮癌ワクチンの接種がありましたが、受けさせませんでした」と書いてあったのです
「長男?」と思って読みますと、何とイスラエルでは「女の子だけではなく、男の子にも子宮頸がんの接種《義務》」があるのだそうです
そのメールだけではちょっと信じがたかったですので、イスラエルの過去のニュースなどを見ていましたら、本当でした
2015年から始まった「制度」のようです
2015年3月10日のイスラエルの報道より

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★ ドナルド・トランプは大統領は 奴らのマスゴミたちを使い、悪宣伝で無きものとアメリカ以外の大衆をマインドコントロルしていたが、結論として大統領になった
残るは いかにして潰すかであるが・・・・シナリオとして潰しを盛んにしかけている
はてさて!結果はいかに・・・


07_<:トランプ大統領: 安らかに眠りたまえ:マスコミに載らない海外記事:2017年02月18日:>
ドナルド・トランプは大統領の権力を過信していたのだろうか? 答えはイエスだ
トランプの主席顧問スティーブン・バノンは政治的に未熟だろうか? 答えはイエスだ

この二つの質問に対する答えから、トランプは、彼の手には負えない状況にあり、大きな代償を支払うことになるだろうと結論できる
代償は一体どれほど大きなものなのだろう?
ニューヨーク・タイムズは、アメリカ“諜報機関が、トランプ選挙運動が、選挙に影響を与えるためのハッキングや他の取り組みで、ロシア人と結託していたかどうかを知ろうとしている”と報じている
元国家安全保障局(NSA)スパイのジョン・シンドラーは、同僚の諜報機関幹部が、陰の政府が、トランプに対する核戦争を宣言したので“彼は牢獄で死ぬことになるだろう”
という電子メールを彼に送ってきたと、ツイッターで書いた

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★ トランプ氏、メディアを「アメリカ人の敵」と云ったそうだが、少し間違っている
メディアは 「地上人たち人類の敵」と云うべきである


08_<:トランプ氏、メディアを「アメリカ人の敵」:Ghost Riponの屋形(やかた):2017年02月19日:>
アメリカのトランプ大統領が、メディアへの最新の攻撃で、それをアメリカ人の敵と呼びました
ニューヨークタイムズが伝えたところによりますと、トランプ大統領はツイッターで、「ニューヨークタイムズ、NBCニュース、CBS、CNNといった失敗したニュースメディアは、私の敵ではなく、アメリカ人の敵だ」としました
トランプ大統領は選挙戦のときからメディアと衝突しており、大統領に就任した後も、過去の口調を変えていません
トランプ氏は16日木曜、記者会見でCNNを非難し、このメディアを嫌悪に満ちたものだとし、CNNの全ての専門家が自分に反することを語っていると述べました
トランプ氏の最近のツイッターは、アメリカのメディアとの緊張の拡大を物語っています

歴史学者は、トランプ氏とニクソン氏はよく似ているとしています
ニクソン元大統領も、1972年、当時のキッシンジャー国家安全保障担当補佐官にメディアは敵だと述べていました

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★ 流出した人類支配のマニュアル?★

09_<:流出した人類支配のマニュアル?:高橋清隆の文書館:2017年02月20日:>
独立系ニュースサイト『ACTIVIST POST』に2月12日、「新世界秩序からのマニフェスト」と題する記事が載った
もともと2月8日の『Waking Times』で発表された出所不明の文書を重要視したレギュラー寄稿者が論評を付けて紹介したものである
今回はこの記事を取り上げる

寄稿者はキャサリン.J.フロンフォビッチ氏
栄養学と全身を対象にした健康科学を究め、外科医らとともにワクチンの真相やガンの代替療法などについての本を多数著している
出所不明の文書は「新世界秩序のマニフェスト」と題され、われわれ大衆をいかに操縦・支配するかが書かれている
その道具としてメディアや教育、恐怖などがはっきりと挙げられている

 以下に、同記事の全訳を掲げる

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★ トランプ政権の背後では、支配勢力間の熾烈な闘争が繰り広げられていることは間違いない
詳しくはさておき、私もそう思う


10_<トランプ政権の背後では、支配勢力間の熾烈な闘争が繰り広げられていることは間違いない:02/19のツイートまとめ:2017-02-19:>
トランプ政権の背後では、支配勢力間の熾烈な闘争が繰り広げられていることは間違いない
09:24

FBIの公式文書で「影の政府」という言葉が使われているのは驚きだ
そして、新しく国務長官となったレックス・ティラーソンは、G20に出席しているなか、これら高官をすべて解雇し国務省から追い出したようだ
https://t.co/BsExq7xlEl
02-19 09:23

「国務省の内部には「影の政府」と呼ばれる強力な高官の集団がおり、彼らは毎週水曜日に情報公開法に基づくクリントンの情報の開示について話し合っていた」

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★ 「まっぷたつにわかれていく人類」ヒットラ−未来★

11_<:「まっぷたつにわかれていく人類」、 2017年は「社会的な地獄」と「精神的な変容」が同居する年になるかもしれないという希望的観測を:In Deep:2017年02月21日:>
・ FBIが「アメリカの影の政府」の存在を発表し、そしてその影の政府メンバーたちが政権から追放されている・・・という事実は「地獄の夏」が近いことを示す?
 2017/02/20

という記事では、最近アメリカで FBI が発表した文書により「影の政府」というものの存在が公に明らかになりつつあるというようなことから、ふと「ウェブボット」のことを思い出しました
そこで、「 2009年に起きる予測」として書かれていたことが、今年 2017年に起きることと、もしかすると似ているのではないかな、という、感覚的な話でしかないですが、そういうことを書かせていただきました

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★ FBIが「アメリカの影の政府」の存在を発表し、そしてその影の政府メンバーたちが政権から追放されている・・・という事実は「地獄の夏」が近いことを示す?★

12_<:FBIが「アメリカの影の政府」の存在を発表し、そしてその影の政府メンバーたちが政権から追放されている・・・という事実は「地獄の夏」が近いことを示す?:In Deep:2017年02月20日:>
「影の政府」とか「影の権力集団」というような響きは、その言葉だけは、以前からよく聞くものではありましたが、その実態は、私たち一般人にとっては、何となくあやふやであり、「ホンマかいな」という部分もないではないものでした
しかし、最近、いわゆるメジャーメディアによる報道そのものが変化してきているようで、たとえば、冒頭のアメリカの報道のタイトルには、「 FBIが《影の政府》に言及」などという文字が躍っているというあたりに、時代は変化しているのだなあと感じます
そして、冒頭2つめの記事のように、どうやら、その「影の政府」的な人たちが、アメリカの政権から大量に「追放されている」らしいのです
こういうのも、「そういう時代になったのかあ」と、やはり感慨深く思います

ちなみに、冒頭の2つめの報道の翻訳は「アメリカ国務省で血まみれの大量解雇」としているのですが、本来なら「大量解雇」だけでいいのです
しかし、ここで使われている「 bloodbath (ブラッドバス)」という単語は、文字通りだと「血の風呂」ということで、要するに「血の海」ということになるのですが、どうしてもそのような言葉を入れたくて、こうさせていただきました

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★ フリン辞任とトランプ危機の背後にあるもの、帝国主義政策を巡る激烈な闘争★

13_<:フリン辞任とトランプ危機の背後にあるもの、帝国主義政策を巡る激烈な闘争:マスコミに載らない海外記事:2017年02月20日:>
月曜日夜の国家安全保障顧問マイケル・フリン辞任後、トランプ政権は、政治危機のエスカレーションに直面している
マスコミや既成政治支配層の一部からの、トランプ就任前のフリンによるロシアとの接触についての議会調査と、その接触についてトランプが何を知っていたのか、彼が承知し、彼の承認のもとでフリンが動いていたのかどうかについてトランプによる説明への要求が激しくなっている

火曜日午後、FBIが、トランプ就任直後に、2016年12月29日の、彼とロシア駐米大使、セルゲイ・キスリャクとの電話会話に関し、フリンから事情を聴取したと報じられた
電話会話は国家安全保障局によって、密かに盗聴され、録音されていた

ワシントン・ポストは、司法省当局者が、ホワイト・ハウス数週間前に、フリンがアメリカの対ロシア経済制裁について、大使と話し合っており、彼がその事実を繰り返し否定しているのは、ウソだと知らせたことを暴露した
フリン-キスリャク会話の書き起こしが、ワシントンの最高幹部層で回覧されていると報じられている

大手商業マスコミでは、中央情報局(CIA)や国家安全保障局が提供する情報のパイプ役として働く一連の評論たちが、弾劾やニクソン風強制辞任の不安をかきたて初めている

アメリカ支配層エリート内部で勃発した猛烈な闘争が、アメリカの政治世界で表面化した
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===NO n090077:参考文献の目次===

001:2030年に世界は氷河期突入、確率は「97%」とザーコバ教授(週刊ポスト):阿修羅:2017年1月30日:
002:永遠の拒絶への確信 : インフルエンザワクチンの予防接種の「是非」について個人的な結論を見た日(曖昧ではなく完全なる《非》へと):In Deep:2017年01月30日:
003:NOトランプ! 抗議の参加手当て額をマスコミがすっぱ抜き::2017年01月18日:
004:茶会派の裏のコーク一族、そのまた裏のメロン財閥::2017.02.10:
005:南極で怪しい動きが!:日本や世界や宇宙の動向:2017年02月10日:
006:「男の子」も全員に子宮頸がんワクチンの接種義務があるイスラエルの話を聞いて思うこと:In Deep:2017年02月10日:
007:トランプ大統領: 安らかに眠りたまえ:マスコミに載らない海外記事:2017年02月18日:
008:トランプ氏、メディアを「アメリカ人の敵」:Ghost Riponの屋形(やかた):2017年02月19日:
009:流出した人類支配のマニュアル?:高橋清隆の文書館:2017年02月20日:
010:トランプ政権の背後では、支配勢力間の熾烈な闘争が繰り広げられていることは間違いない:02/19のツイートまとめ:2017-02-19:
011:「まっぷたつにわかれていく人類」 : 2017年は「社会的な地獄」と「精神的な変容」が同居する年になるかもしれないという希望的観測を:In Deep:2017年02月21日:
012:FBIが「アメリカの影の政府」の存在を発表し、そしてその影の政府メンバーたちが政権から追放されている・・・という事実は「地獄の夏」が近いことを示す?:In Deep:2017年02月20日:
013:フリン辞任とトランプ危機の背後にあるもの: 帝国主義政策を巡る激烈な闘争:マスコミに載らない海外記事:2017年02月20日:

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===NO n090077:参考文献の目次詳細===

===1===============

:2030年に世界は氷河期突入、確率は「97%」とザーコバ教授(週刊ポスト):阿修羅:2017年1月30日:

案内 
翻訳 
原稿 http://www.asyura2.com/15/nature6/msg/470.html

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ASAも「寒冷化」を裏付ける報告を発表

2030年に世界は氷河期突入、確率は「97%」とザーコバ教授
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20170130-00000020-pseven-life
週刊ポスト2017年2月10日号

「2030年、世界は氷河期に突入する」──2015年7月、この説を発表したのは、英国ノーザンブリア大学のバレンティーナ・ザーコバ教授率いる研究チームである

同チームの研究によれば、太陽の活動は2030年代に現在の60%にまで減少し、1645年に始まった「ミニ氷河期」(マウンダー極小期)の時代に近い状況になると結論づける
この「ミニ氷河期」の説明は後述するが、その確率は「97%」と高いという
ザーコバ教授が解説する

「太陽内部の表面に近い2つの層の電磁波の同期がずれると、太陽の活動が低下して地球の気温が下がる
この現象は2030年頃から本格的に始まると予測されているのです
すでに太陽の活動が停滞し始めているのは間違いない
近年、欧州を襲っている寒波もこれに関連していると思われます」

モスクワ国立総合大学のヘレン・ポポヴァ博士やNASA(米航空宇宙局)の元コンサルタント、ジョン・ケイシー氏らも同意見だ

ザーコバ教授らが「2030年氷河期」説を発表した直後の2015年10月には、NASAも「寒冷化」を裏付ける報告を発表した
人工衛星から南極氷床の高さを計測した最新の分析データによれば、南極の氷は1992年から2001年にかけて1120億トン、2003年から2008年にかけても820億トン増えていたというのである

この結果は「南極の氷が溶け、海面上昇を引き起こして南太平洋の島々は水没する」という地球温暖化の議論をリードしてきたIPCC(気候変動に関する政府間パネル)の予測を覆すものだ
ここ数年、夏は猛暑続きで「温暖化の影響か」と感じていた人は少なくないだろう
しかし、「これは寒冷化の影響」と語るのは理化学研究所の主任研究員・戎崎俊一氏だ

「寒暖がどちらも極端になり、異常気象が連続するのが『ミニ氷河期』の特徴です
極端に暑い夏、極端に寒い冬を多くの人が体感しているはず

ザーコバ教授らの発表通り、いま太陽の活動は非常に弱くなっている
私はすでに『ミニ氷河期』に入っていると見ています
昨年11月に都内で積雪があったのは、まさにその影響かもしれません」

戻り


===2===============

:永遠の拒絶への確信 : インフルエンザワクチンの予防接種の「是非」について個人的な結論を見た日(曖昧ではなく完全なる《非》へと):In Deep:2017年01月30日:

案内 
翻訳 
原稿 http://indeep.jp/some-reasons-to-reject-flu-shot-forever/

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・collective-evolution.com

今回の記事は、「個人的」にわりと重要なもので、上の記事です
トランプさんの写真が出ている記事ですが、トランプさん自身は、引き合いとして出されているだけで、その存在はあまり関係ないです

インフルエンザの予防接種についての是非は、いろいろと言われるところではあるのですが、私個人としては、これまで「効果はないし、受けても受けなくても」というような曖昧なスタンスだったのですが、その曖昧が実はイヤでした
しかし、インフルエンザ・ワクチンに対しては、推進する側の意見も、反対する側の意見も、陰謀論的な方向の意見も、どれも「出される資料や統計に客観的なものが少ない」というようなところがあり、と戸惑うことが多いだけでした
こういう問題に感情的になったり敵対したりしても意味はないわけで、まして「思い込み」というのは、どちらの側にしても、むしろこわいものがあります
そういうこともあり、私個人は「ワクチンはこうだ」と確信を持てるものが欲しいというように思っていました
それを得た記事があり、冒頭の記事がそれでした
これを読んで「曖昧な感覚」が消えました

記事元は、少し前に、

・ なぜ、地球は「病気の王国」になったのか : 現代社会を蝕んでいる病気たちの「正体」は、この地球を支配しているシステムと同列の中にあるものなのかもしれない…  2017/01/18

という記事を書きまして、その際の引用元が「コレクティブ・エボリューション(Collective Evolution)」というサイトだったのですが、今回も、コレクティブ・エボリューションの記事からです
これは、多くの医学論文や政府資料などの「権威筋」の情報元の資料を参照している大変に参考になるものです
記事中に、すべて情報資料先へリンクしています
ただし、非常に長いです
本文が大変に長いですので、私個人の感想は今回は書きません
別の機会に書きます

ひとつだけ書けば、今回ご紹介する記事にある著者の、

私自身は、私たち人間自らが持つ免疫システムが私たちの健康を守っており、精神的なバランスと正しさを持っている場合、あらゆる種類の病気を私たちは克服することができると確信している
というものこそ真実だと考えていることと、それに加えて、「私は素晴らしい世界に生まれて、その世界に生きている」というタイトルの過去記事に書きましたように、人の体の健康は心と連結し、それはあらゆる部分に及び、ウイルスに感染して発症することも例外ではない(つまり、風邪なども心の病気だと)と私は考えています
がしかし、これらの概念はまのた別の話ですので、今回はインフルエンザだけの話で進めます

今回ご紹介する記事の中では、特に私がずっと疑問に思っていた「季節性インフルエンザでの世界での死者数」についての下りが私を安心させてくれました
WHO などの発表統計を見るたびに「多すぎるのでは」と思っていたのですが、インフルエンザでの死者数の真実を見れば、高齢者、乳幼児、基礎疾患のある人などを除けば、
「インフルエンザは驚くほど死なない病気」
だということがわかります

結構長い記事ですが、内容の中には以下のようなものもあり、それなりの副作用が顕著であることもわかります

[インフルエンザワクチンの確認されている副作用]

・ 妊婦の炎症の増加を引き起こす
  (医学誌ワクチンに掲載された論文)
・ 新生児に、体内の炎症と組織の破壊を招く
  (医学誌 Paediatrics に掲載された論文)
・ 幼児の16%が予防接種から48時間以内に心肺の事象
  (医学誌 Paediatrics に掲載された論文)
・ 心臓発作のような深刻な心臓関連事象のリスクの増加を示す炎症性心血管変化をもたらす
  (医学誌インターナショナル・ジャーナル・オブ・メディシンに掲載された論文)
・ 免疫抑制作用を介してウイルス感染に対する耐性を低下させる
  (アメリカ国立医学ライブラリーに掲載された論文)

[死者数の実相]

・ WHOの発表しているインフルエンザによる世界での年間死者数25?50万人には、情報提供元が記載されていない
・ アメリカでは、年間 3万6000人の死者とされていたが、精査すると、実は 年間 500人ほどだった
・ しかし、その年間 500人の死者数も「多すぎる」と二大医学誌が発表(アメリカン・ジャーナル・オブ・パブリック・ヘルスとブリティッシュ・メディカル・ジャーナルに掲載された論文)

[その他]

・ そもそも、インフルエンザと似た症状のウイルスは200以上あり、実際には多くの人がインフルエンザには罹っていない
(コクラン・ライブラリーに掲載された論文)

政府資料を除けば、このほぼすべてが「医学誌」に掲載された論文だということも胸を打ちました
つまり、世界中の医学研究者や、お医者様たちもまた苦慮されていると想像しますが、しかし、あまりにも大きなシステムとして走り続けているこの「巨体」は、もはや抗うことが難しいほどまでに巨大化してしまったのかもしれません

現在のアメリカの大統領は、今は冒頭のような、ワクチンに否定的なスタンスですが、今後どうなるのかはよくわからないです
何しろ、相手は、アメリカ大統領ごときが立ち向かえるほどの小さな存在ではないです

いずれにしても、私は今回の記事で、インフルエンザワクチンについての是非の決定が確定したことはありがたいと思っています
私自身は、インフルエンザの予防接種を受けたことはないですし、あるいは、インフルエンザにかかったこともないですので(もっといえば、かかることが悪いとも思ってないです)、ワクチンなど考えたこともないですが、身近な周囲への態度を含めて今後の対応が決まったことは嬉しいです
なお、改めて言うことではないですが、これらのことは、人に強要するようなことではありません
どれだけ時間がかかっても、それぞれの人たちがご自身で理解して納得される必要があると思います
「アンチ・ワクチン」という定義を無理解で信じることは、ワクチンを根拠なしに信じることと同じことになってしまいます
ここでは、あくまでひとつの資料を提供しているに過ぎなく、何かの理念を強要しているわけではありません
また、今回の記事は、どちらかというと、「ワクチンは恐ろしい」ということを主張したいのではなく、「インフルエンザは恐くない」というほうを認識していただければと思います
長いですので、そろそろ本題です
なお
記事中でトランプ米国大統領のことを「トランプ」と敬称なしで記していますが、英語の原文のままです

TRUMP WARNS AGAINST FLU SHOT & FOR GOOD REASON: “I DON’T LIKE INJECTING BAD STUFF INTO YOUR BODY”
collective-evolution.com/ 2017/01/28

インフルエンザ・ワクチンに警鐘を鳴らすトランプ:
その理由について「体の中に悪い物質を入れたくないのだ」と述べる

インフルエンザの予防接種は、しばしば、医療の歴史の中での最も大きな詐欺のひとつと言われる
これは常に議論の対象となり得るものだが、なぜ、人々がそのように感じているかについて、現在までに利用可能な研究に基づいて説明してみたいと思う

今回の記述に説明として不足はないと思われる

その前に、シリウス XM ラジオ(北米の衛生通信放送)でのインタビューで、トランプは、インフルエンザワクチンによる予防接種について意見を共有した中で、「それは完全に効果がない」と述べたことにふれておこう
トランプは以下のように述べた

「私は今まで、インフルエンザの予防接種を受けたことはないし、そして、今までインフルエンザにかかったことも一度もない
人間の体に悪い物質を注入するという考え方が嫌いなのだ
そして、基本的に彼らはこのこと(悪い物質を体に注射するということ)をしているのだ」

「さらに、最新のインフルエンザワクチンはあまり効果的ではない
私の友人に、宗教的な理由でインフルエンザの予防接種を受ける人がいるが、予防接種を受けた後にインフルエンザにかかってしまうのだ
このことも私の考え方を助けている
私は、今まで、インフルエンザの予防接種が事実上まったく効果がないという報告をたくさん見てきているのだ」

この場合に関しては、トランプは正しい
インフルエンザの予防接種は歴史上最大の医療詐欺といえるものだ

インフルエンザワクチンは、ホルムアルデヒドと水銀の2種類の強力な神経毒を含む、トランプの言うところの「悪い物質」で満たされている
そして、ワクチン業界そのものが、一般的な皮下注射はインフルエンザの予防に効果がないことを認めている
複数の研究では、インフルエンザワクチンの接種が心臓に害を及ぼすこと、そして、幼児および胎児に害を及ぼすことが分かっている
しかし、アメリカ疾病予防管理センター(CDC)は、6ヶ月以上のすべての乳児と、18歳までのすべての子どもたちが、予防接種スケジュールに基づき、インフルエンザワクチン接種を受けるべきであると勧告している
アメリカでのスケジュールは、こちら(CDCの予防接種スケジュール)でチェックできる
医学誌「ワクチン(the journal Vaccine)」に掲載された研究では、インフルエンザワクチンが妊婦の炎症の増加を測定可能なレベルで引き起こす可能性があることが発表されている

国立生物工学情報センター(NCBI)の論文データベースより

・ NCBI
これは、インフルエンザワクチンが、高血圧および尿中のタンパク質の量の増加をもたらす疾患である子癇前症(しかんぜんしょう)のリスクを高める可能性があることを示した
子癇前症は母親と赤ちゃんの両方の転帰不良のリスクを増加させる
医学誌「ピーディアトリクス(Paediatrics / 小児医学の意味)」に掲載された別の研究では、複数のワクチンを接種した新生児の 85%が CRP (C反応性蛋白)の異常上昇を経験している
1種類のワクチン接種の場合でも 70%が CRP の異常上昇を示した
(論文へのリンク)
CRP は血液中に見出されるタンパク質であり、このタンパク質の上昇は炎症に対する応答である
(訳者注)
「C反応性蛋白(CRP)」とは、体内で炎症反応や組織の破壊が起きているときに血中に現れるタンパク質で、つまり、C反応性蛋白値が上昇するということは、体内のどこかで炎症が起きていることを示します(Wikipedia)
また、全体の幼児の16%が、予防接種から 48時間以内にワクチンに関連する心肺の事象を経験したと報告されている
そして、医学誌「インターナショナル・ジャーナル・オブ・メディシン(International Journal of Medicine)」に掲載された研究論文では、あまり一般には知られていないことを明らかにしている
それは、インフルエンザ・ワクチンは、心臓発作のような深刻な心臓関連事象のリスクの増加を示す炎症性心血管変化をもたらすという研究結果だ

その論文とタイトル

(論文より抜粋) A型インフルエンザ・ワクチンは、炎症反応とともに、血小板の活性化およびアドレナリン作動性優位に向かう交感神経の不均衡を誘導することが見出された
CRP (C反応性蛋白)のレベルと HRV (心拍変動)の間に有意な相関が見られ、研究は、炎症と心臓の自律的調節との間の病態生理学的関連を示唆している
ワクチン関連の血小板活性化および心臓自律神経の機能不全は、心血管に関係する事象のリスクを一時的に増加させる可能性があることが示された

2013年には、H1N1 インフルエンザのパンデミックワクチンが、新しく予防接種の選択項目に加えられた後、ヨーロッパの子どもたちの間でナルコレプシーを発症する例が増えたという実証例がある
定期的にウイルス感染からの挑戦を受けることは、人間の体の免疫システムを強化する本質的な仕組みだが、生まれてすぐの赤ちゃん時代から定期的なワクチン接種を受けることは、人間の免疫を強くはせずに、むしろ脆弱にする
実際、世界保健機関(WHO)が 2009年に宣言した世界的なパンデミックの際、カナダ人のあいだでは、実際に新型インフルエンザ H1N1 の感染率が増加した
このような例の研究から、予防接種ワクチンは、免疫抑制作用を介してウイルス感染に対する耐性を低下させる可能性があることについての研究論文が、アメリカ国立医学ライブラリーに掲載された
また、イギリスの国民保健サービスから始まり、今は世界的に展開している治療と予防に関する計画「コクラン共同計画」のライブラリーにある論文には以下の記述がある

200を超えるウイルスが、インフルエンザやインフルエンザのような疾患と同じ症状引き起こす(発熱、頭痛、痛み、咳、鼻水など)
臨床検査なしでは、医師は2つの病気を区別することはできない
両方とも数日間続き、まれに死亡または重篤な状態につながることがある

インフルエンザの予防接種は、せいぜい流行しているすべてのウイルスの約 10%ほどのインフルエンザ A および B に対してのみは、有効であるのかもしれない
私自身は、私たち人間自らが持つ免疫システムが私たちの健康を守っており、精神的なバランスと正しさを持っている場合、あらゆる種類の病気を私たちは克服することができると確信している
なので、あなたがたが接種を検討しているワクチンの中の成分をご自身で調べ、それらがあなたの体に与える潜在的な影響の可能性を検討することをお勧めしたい
私たちはしばしば、保健機関やマスメディアが予防接種を支持する証拠を調べもしない場合があるが、様々な方向からの情報を持つことは、情報をまったく持たないよりは安全だ
季節性インフルエンザは、現在、世界中で 25万人から 50万人の人々を殺していると言われているが(WHOの資料)、これは信じられないほど高い数字だ
そして、おそらくこの「インフルエンザでの死者数の多さ」がインフルエンザワクチンが大量に提供されている理由でもあるだろう
予防接種の論争を引き起こす重要な疑問は、季節性インフルエンザの死亡数の数字が「実際に正確であるかどうか」ということにある

統計は何に基づいている?

季節性インフルエンザにかかった人のうち 25万人から 50万人が死亡しているという死亡数の統計は、世界保健機関(WHO)のデータが情報源となっている
一方、アメリカ疾病予防管理センター(CDC)は、毎年、アメリカで、インフルエンザにより約 3万6000人が死亡しているとされている(ソース)
これらの情報源には信憑性があるものもあるとはいえ、では他の「公的な」統計がどのようになっているかご存じだろうか
やはりアメリカの政府機関で、CDC 管轄下にあるアメリカ国家重要統計機関(National Vital Statistics System)によると、2010年のアメリカでのインフルエンザの年間死亡者数は「 500人」に過ぎなかった(国家重要統計機関のデータ資料のリンク)
アメリカでの年間の死者数を比較すると、胃潰瘍、妊娠出産、ヘルニアの死者数は、インフルエンザの死者の約2倍以上ということになる
もちろん、死者 50万人規模のガンや心臓病とは比較することもできないほど、インフルエンザでの死者は実際には少ない
興味深いデータがアメリカ疾病予防管理センターから 2010年に出されている
それは、インフルエンザを含めた疾患の死の分類方法を示すデータだ
それを見ると、アメリカでは、その年間に 50,097人の方がインフルエンザか肺炎で亡くなった
その内訳は、肺炎が 49,597人で、インフルエンザは 500人に過ぎなかったのだ
アメリカ疾病予防管理センター自身が、「すべての肺炎とインフルエンザの死亡のうち、インフルエンザは 8.5%だけだ」と、インフルエンザと死の関わりが薄いことを認めている
カナダでは、インフルエンザのシーズン中に、インフルエンザでの死者が 350人を超えたことは1度もないと報告されている
そのうちの何年かは、年間のインフルエンザによる死者数はわずか 150人だ(カナダ公衆衛生の資料のリンク)
インフルエンザでの入院数は、感染者が最悪の年でも、カナダ全土で 7000人を超えたことはない
WHOのデータの興味深い点は、その統計が「どのようにして計算して出されたのか」が示されていないことだ
このため、実際のインフルエンザの数について、厳しい論争がある
中には、ワクチンを販売する PR のための数字をあらわしていると指摘する人たちもいる

複数の情報源との合致

このアメリカのインフルエンザの死者数については、米国の医学誌「アメリカン・ジャーナル・オブ・パブリック・ヘルス(American Journal of Public Health)」と、イギリスの医学誌「ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル(British Medical Journal)」は、アメリカ国内の年間のインフルエンザの死者数が 500人という数さえも「高すぎる」と感じているようだ(リンク)
この医学誌では、インフルエンザ様の症状に陥った人のうち、インフルエンザウイルスに実際に感染しているのは約 15- 20%にすぎないと述べている
他の 80−85% は、実際にはほとんど行われていない臨床検査を経ずに診断されたもので、真性インフルエンザと区別がつかないライノウイルスやその他の細菌に感染したものだと考えられる
ブリティッシュ・メディカル・ジャーナルは、「米国のインフルエンザでの死のデータは混乱している」とし、2005年の記事では、「米国のインフルエンザの死亡数は、科学よりも PR のためにあるのだろうか?」というものだった

医学誌ブリティッシュ・メディカル・ジャーナルより

・bmj.com

この記事では、アメリカ疾病予防管理センターなどのデータとして、米国内で一般的に主張されている 36,000人というインフルエンザでの年間の死者数は多すぎであり、誤っているという事実を指摘している

ワクチンには効果があるのか?

アメリカ食品医薬品局ワクチン部局の前代表アンソニー・モーリス博士(Dr. Anthony Morris)は次のように述べている

「これまで開発されたインフルエンザワクチンが、インフルエンザの攻撃を予防または緩和するのに効果的であるという証拠はない」

この声明は、モーリス博士がインフルエンザの専門家ではないため、博士の意見を信頼すべきではないと述べる多くの「科学」ブログによって攻撃された
ワクチンに対しての異端者に対して、感情的な議論で攻撃が仕掛けられる典型的な動きとなった
しかし、ワクチン反対派もまた、研究や意見が間違っていると述べる証拠を提示しないことがしばしばあり、これは科学界の一部の最も危険な側面のひとつだ
治療と予防に関する医療情報で著名なコクラン・ライブラリーは 2009年に「健康な成人のインフルエンザを予防する予防接種が効果的かどうかを判断するのに十分な証拠はない」とのレビューを発表した

ワクチンの効果がない上に、ワクチンに伴う潜在的な副作用があるとしたなら、そのようなもので自分を危険にさらす必要が一体どこにあるのだろうかということを考えたくなる人が増えても不思議ではない
アメリカ疾病予防管理センター(CDC)は、インフルエンザ・ワクチンの大規模な市場を作り出した
また、それと共に、医学界とメディアを通して、人々に「インフルエンザに対しての恐怖を作り出す」ことも成し得た(実際は、インフルエンザは健常な人なら恐ろしいものではない)
しかし、このようなワクチンの有効性に疑問を呈する人たちがあまりいないため、この歴史はやみくもに続く

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:NOトランプ! 抗議の参加手当て額をマスコミがすっぱ抜き::2017年01月18日:

案内 
翻訳 
原稿 https://jp.sputniknews.com/us/201701183249603/

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NOトランプ! 抗議の参加手当て額をマスコミがすっぱ抜き

トランプ次期米大統領に反対する抗議行動への参加者には毎月2500ドル(およそ28万4千円)の手当てが支給されている
ワシントン・タイムズ紙がこの情報をすっぱ抜いた

プーチン大統領、トランプ氏、売春婦、またそれ以下の人間について率直に語る
c Sputnik/ Vladimir Astapkovich

プーチン大統領、トランプ氏、売春婦、またそれ以下の人間について率直に語る
トランプ氏に反対する抗議キャンペーン「抗議要求(Demand Protest)」は参加者に対して月額2500ドルを提供
このほかイベントに参加する度に時給50ドルが追加支給される
こうした支給を受けるには年間最低でも6回は抗議行動に足を運ばねばならない
トランプ氏の大統領就任式は1月20日、ワシントンで行なわれる
先に伝えられたところでは、1月20日ワシントンには、米国の次期大統領ドナルド・トランプ氏の宣誓式を失敗させるために、何千人もの人々が集まる見込みだ

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トランプ次期米大統領に反対する抗議行動への参加者には毎月2500ドル(およそ28万4千円)の手当てが支給されている
ワシントン・タイムズ紙がこの情報をすっぱ抜いた
https://jp.sputniknews.com/us/201701183249603/

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:茶会派の裏のコーク一族、そのまた裏のメロン財閥::2017.02.10:

案内 
翻訳 
原稿 http://golden-tamatama.com/blog-entry-teaparty-koch-mellon.html

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さて、インドから帰ってきて昨日は疲れて寝てますた
妻にもお土産話と斬新な髪型の説明などをして疲れますた
インドについてはご報告することが山ほどあります
熱血空手編の続きですが、熱血どころか流血空手編になってしまいますた
ガクブルの展開ですた
その模様は後で落ち着いて書こうと思います
その前に明日のトークライブの予習で調べたことを書いときます
トランプ政権についてです
以前、トランプ政権の裏、茶会派リバータリアンがいると書きました
以下はGOP(共和党)を操るティーパーティーさん
で、以下、その茶会派の裏に巨大財閥コーク一族がいるという記事を見っけました

コーク一族

もしかしてコカコーラを大量に製造し全世界に販売する一族?
と思って見たら全然違いますた
どうも、石油一族とか化学製品一族のようですね
ちょっと張っときます
あのハイパーメディアクリエイター高城剛氏のメルマガからです
トランプ氏を担ぎだした、米国を裏で仕切る新勢力の正体
トランプ氏の政治的背景

高城未来研究所「Future Report」メルマガ
http://www.mag2.com/m/0001299071.html?

今週は、いよいよ本命視されてきたドナルド・トランプ共和党大統領候補の政治的背景につきまして、私見たっぷりにお話ししたいと思います
政策もほとんど語らず、その場しのぎのポピュリストであると言われているドナルド・トランプの政治母体は、選挙対策本部のほとんどが、AFP出身者であることから、実は明確です
AFPは、「アメリカン・フォー・プロスペリティ」という草の根団体ですが、実際は違います
このAFPを事実上運営しているのは、全世界最大の非公開企業コーク一族(いちぞく)なのです
コーク一族は、反ホワイトハウス、反ワシントン・システムを掲げるリバタリアンで、近年では、ティーパーティー運動の仕掛け人としても、名前が大きく挙がりました
コーク一族は非公開企業であるゆえ(兄弟で10兆円を超える資産を保有しています)、ウォール街との関係も大きくなく、反ウォール街的な意味合いも強く持っています
そして、コーク一族は今までに何度もハッキリと「共和党を乗っ取る」と公言していました
そのコーク一族による「共和党乗っ取り計画」の神輿がドナルド・トランプだ、と言いたいところですが、事実はもう少し複雑です
ここで、近年の米国共和党主流派の変遷を見直したいと思います
2001年時点での米国共和党は、ブッシュ政権で保守エスタブリッシュメント+宗教右派でしたが、そこをネオコンが乗っ取り、戦争へと突入しました
その後、2010年を前後してティーパーティが乗っ取りを試み、ここで共和党は多様化しました
この時点の共和党は、保守エスタブリッシュメント=やや衰退、宗教右派=変わらず、ネオコン(軍産複合体)=かなり衰退、そしてティーパーティ=大きく勢力拡大と、かなり複雑化することになり、新旧勢力の交代も行われることになります

同じように米国共和党と呼応する日本の自民党は、ブッシュの保守エスタブリッシュメント+ネオコンのブッシュ=小泉政権、そして遅れてきたネオコンの安倍政権と引き継がれますが、現在、主力になりつつあるティーパーティや新興リバタリアン勢力に呼応する政権がありません
ティーパーティは、その存在意義からしても日本の呼応を求めていないものとも考えられますが、もちろん、米国民主党と呼応する日本の政権もないのが現状ですので、今後日米関係が良くなるわけがありません
さて、2016年共和党大統領候補は、旧主力派だった保守エスタブリッシュメントからジェブ・ブッシュ、宗教右派からテッド・クルーズ、ネオコンからマルコ・ルビオ、リバタリアンからスコット・ウォーカーと候補が立ちましたが、現在、共和党の新主力派であるティーパーティーが、ふたつに分派しました
そのひとつの勢力で、コーク兄弟と袂を分かち合った一群が担ぎ出したのが、ドナルド・トランプなのです
それゆえ、元々ティーパーティーの基盤だったAFPから、トランプの選挙対策チームが形成されることになりました
ここには、「大金を投じて草の根を演出する」別名「人工芝」チームが多くいます
この「人工芝」チームが、現在のトランプ旋風を全米で巻き起こしているのです

彼らの戦術は実に巧みで、最新のテクノロジーを駆使し、常に市場を分析しています
特に相手候補を打ち負かす広告投入手法は見事で、2014年の中間選挙では、AFPが資金投じた候補の95%を当選させました
現在のトランプは、AFP同様反ワシントン・システム、反ウォール街、反エスタブリッシュメントであり、それゆえ選対幹部にはエスタブリッシュメントの基盤であるアイビーリーグ出身者がひとりもいません
この点では、民主党から出馬しているサンダースと近いものがあります
これを日本に置き換えれば、東大法学部が作った霞が関システムに対して、トランプもサンダースも大きく反対の狼煙を上げていると言えるでしょう
もし、今年の2016年米国大統領選挙でトランプが勝たなくとも、4年後まで、このままのウォール街とエスタブリッシュメントによる「アメリカ式システム」が維持できるとは考えられません
米国は、言うならばOSを、全面的に入れ替えようとしているのです
それゆえ米国に近しい国家、または個人は、米国同様にOSを入れ替えるか、大きなアップデートが今後急速に必要だと思われます
なぜなら、もし今回の選挙でトランプが負けるとしても、4年後に必ず大きなチェンジに直面するからです
それは、「政治家による政治」の終焉を意味するのです

なるほどティーパーティーの裏には反ウォール街、反エスタブリッシュメントのコーク一族がいた
そしてそこから枝分かれした人工芝チーム
人工知能などのテクノロジーを駆使する一派がトランプさんを支えてる
しかし、ワタスはかなり前から奴らの一族は研究してる方ですが、コーク一族など知りませんでした
こんな本も出てるようです
アメリカの真の支配者 コーク一族
posted with カエレバ
ダニエル・シュルマン 講談社 2015-12-09

現代版ロックフェラー、アメリカの真の支配者
以下、世界の長者番付(フォーブス誌2016年版)です
http://memorva.jp/ranking/forbes/forbes_world_billionaires_2016_world.php?

世界順位 名前 名前(読み) 関連 国籍 年齢 資産
10億$)資産(兆円)
1 Bill Gates ビル・ゲイツ マイクロソフト アメリカ 60 75.0 8.48
2 Amancio Ortega アマンシオ・オルテガ ザラ スペイン 79 67.0 7.57
3 Warren Buffett ウォーレン・バフェット バークシャー・ハサウェイ アメリカ 85 60.8 6.87
4 Carlos Slim Helu カルロス・スリム テレフォノス・デ・メヒコ メキシコ 76 50.0 5.65
5 Jeff Bezos ジェフ・ベゾス アマゾン アメリカ 52 45.2 5.11
6 Mark Zuckerberg マーク・ザッカーバーグ フェイスブック アメリカ 31 44.6 5.04
7 Larry Ellison ラリー・エリソン オラクル アメリカ 71 43.6 4.93
8 Michael Bloomberg マイケル・ブルームバーグ ブルームバーグ アメリカ 74 40.0 4.52
9 Charles Koch チャールズ・コーク コーク・インダストリーズ アメリカ 80 39.6 4.47
9 David Koch デイヴィッド・コーク コーク・インダストリーズ アメリカ 75 39.6 4.47
11 Liliane Bettencourt リリアンヌ・ベッタンクール ロレアル フランス 93 36.1 4.08
12 Larry Page ラリー・ペイジ グーグル アメリカ 42 35.2 3.98

これを見ると9位にコーク兄弟が入ってます
ただ兄弟合わせて資産10兆円
ビルゲイツさんよりは上ですが、ロスチャイルドとかロックフェラーさんなどに比べれば吹けば飛ぶレベルです
調べるとコークさんはあの化学会社デュポンを買収したりしてますが、真の支配者というには規模が小さ過ぎます
以下はコーク一族のネットワーク図のようです

ネットワーク図にはケイトー研究所というのがあります

これはコーク一族が作ったリバタリアン系シンクタンクですね
で、他に関係するシンクタンクがないか見たら、上のネットワーク図にHeritage Foundation(ヘリテージ財団)が入ってます
ヘリテージ財団か
と思って、いろいろ調べたところどうもコーク一族の裏は、メロン財閥がいるようです
なるほど
コーク一族=メロン財閥
メロン財閥というのはアメリカ4大財閥の一つです
アメリカ4大財閥とは、メロン財閥、デュポン財閥、モルガン財閥、ロックフェラー財閥です
メロン財閥はあのカーネーギー・メロン大学を作り、銀行で言うとバンク・オブ・ニューヨーク・メロンがあり軍需産業でいうとグラマン等々があります
日本の陰謀論者はなぜかロックフェラーばかり取り上げるのですが、メロン財閥はロックフェラーも上回ると言われているのです
で、以下は、メロン財閥当主のリチャード・メロン・スカイフさんです
ただ、この人は2014年に癌で死亡してます
なんと、あのロックフェラー財閥のリチャード・ロックフェラーさん(飛行機の墜落事故で死亡)と同時期に死んでます
なぜ時期が一緒なのか
もしかしてロックフェラーVSメロンで潰しあった?

2014年2月頃というのは銀行家が大量死している時期でした
その昔、ワタスはこんな記事を書いてました


銀行家が大勢死んでいるようです
http://golden-tamatama.com/blog-entry-1366.html?

? リチャード・メロン・スカイフさんはどうも暗殺されてしまったようですた
で、ティーパーティーが分派しはじめてるのもどうもその頃からのようです
メロン財閥がコントロールできなくなってティーパーティーが分派した
で、コーク兄弟と袂を分かち合った一群がドナルド・トランプさんを担ぎだしているように見える
確かにトランプさんを担いでるのはロックフェラーでもないし、メロンでもないように見える
なにか、アメリカでは既存の財閥と全然関係ないグループが出てきているように見えます
トランプさんとは一体どっち側なのか
ちょっとまだ色々調べ中です
明日は地底人さんに色々聞いて見たいと思います
本当にありがとうございますた

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:南極で怪しい動きが!:日本や世界や宇宙の動向:2017年02月10日:

案内 
翻訳 
原稿 http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52002508.html

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南極で怪しい動きが!

日本や世界や宇宙の動向
http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52002508.html

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昨年の秋ごろから南極で怪しい動きがあると報道されています
大量の米軍部隊が南極に送り込まれたり、ケリー国務長官も南極に行っていたことが明らかになっています
1月に放送されたデーブ・ホッジズ氏のコモンセンス・ショーで、スティーブ・クイル氏は南極について次のように語っていました

「南極の地下基地には(ドイツで死ななかった)ヒットラーの遺体が凍結・安置されており、ナチスはヒットラーを生き返らせようとしている
彼等はクローン人間を造る技術を持っており短期間のうちに(成長期が必要ない)クローン人間を造ることができる
ヒットラーは悪魔(エイリアン)崇拝者であり悪魔と通信を行っていた
ナチスはエイリアンのテクノロジーでUFOを造っている
ヒットラーは悪魔を地上に呼び込もうとしていた
そしてやがては悪魔のNWOによって世界を支配する計画を立てていた
ナチスは反キリストのヒットラーを生き返らせNWOを実現しようとしている
どこからこのような情報を得たのかわかりませんが凄い情報です
単なる噂の可能性もあります
このような情報を流すこと自体がプロジェクト・ブルービームの一環なのかもしれません
ホログラムなどを使った偽旗宇宙戦争を演出して世界中の人々を恐怖におびえさせた上で世界を統一支配するというイルミの定番です
それでも、以下の記事にあるように、南極については様々な噂が流れています
南極で何が起きているのか、イルミのネオコンたちは何を企んでいるのでしょうか?
南極の氷が広い範囲で割れていますが、それは地球が壊れているからだと言っている人もいます
何が起きようとしているのか、何が起こされようとしているのでしょうか

http://beforeitsnews.com/economy/2017/02/uhm-british-scientists-are-looking-for-what-in-2875662.html
(概要)2月9日付け…

南極について様々な噂が流れています
中には非常に不気味な噂もあります
例えば、Ms. K.Fと名乗る人物が以下の見出しのついた記事を教えてくれました

・ 益々多くの人々が南極に行っている
アメリカ合衆国の保守派の政治家ニュート・ギングリッチ議員も今南極に行っている

・ 南極で何かとんでもないことが起きている
石油開発なら石油会社のCEOやエンジニアが行くはず
天然資源があるなら、地質学者やエンジニアが行くはず
しかし、南極に行っているのは政治家や著名な人々である

これまでに南極に行ったとされる人たちは、アメリカの議員、国家社会主義ドイツ労働者党副総統のルドルフ・ヘス、ドイツの軍人ヘルマン・ゲーリング、米軍人及び探検家のリチャード・バード、スペイン王のフアン・カルロス1世(1975年から1975年)、英ハリー王子、アポロ11号の宇宙飛行士のバズ・アルドリン、ジョン・ケリー国務長官、モスクワの東方正教会のトップのキリル三世などが含まれます

つまり、以下のような立場の人たちがそれぞれ南極に行っているということです

1) 独ナチ党の全国指導者(1941年当時)
2) ドイツ空軍の創設者及びトップ、ゲシュタポの創設者
3) 米最高司令官、北極探検家
4) スペインの王
5) イギリスの王子

外オバマ政権の国務長官

7) キリスト教大祭司とロシア東方正教会のトップ
さらにギングリッチ議員や元下院議長や元大統領候補者(バーニー・サンダース?)までが南極に行っていると言われています
そして彼等が今南極に行っている理由は表向きには気候変動に関連していると言われていますが、ナチスの関係者が気候変動に関係しているわけがありません
南極に行った人たちのリストを区分すると、軍隊、諜報部員、王族、政治家、外交官、宇宙関連、宗教関連に分けられます

さらにかなり信ぴょう性のある興味深い噂が流れています
それは・・・イギリスの科学者チームが南極に行きたいと言っています

イギリスの科学者チームは2020年に南極に隠されている死んだ惑星の破片を探しに行くことになります
彼等は太古の昔に爆発した惑星の破片を見つけることで太陽系が誕生したころの様子を知ろうとしています
イギリスはUEを離脱することを選択してから、狂人メルケル首相の支配から解放されたために自由に行動ができるようになったのかもしれません

以下省略

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===6===============

:「男の子」も全員に子宮頸がんワクチンの接種義務があるイスラエルの話を聞いて思うこと:In Deep:2017年02月10日:

案内 
翻訳 
原稿 http://indeep.jp/hpv-vaccine-to-bays-and-sitting-not-bad-heath/

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「男の子」も全員に子宮頸がんワクチンの接種義務があるイスラエルの話を聞いて思うこと

In Deep
http://indeep.jp/hpv-vaccine-to-bays-and-sitting-not-bad-heath/

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「男の子」も全員に子宮頸がんワクチンの接種義務があるイスラエルの話を聞いて思うこと
そして、 座りっぱなしの生活は「特に体に悪くはない」という最新の研究に見るこの極端な時代
2017/02/10

シドニー大学などによる研究内容を報じた英国デイリーメールの記事
・ Sitting is NOT that bad for you: Study slams claims that ‘sitting is the new smoking’

今回は、上の記事についてご紹介しようと思います
大した報道ではないかもしれないのですが、最近、日本でもやたらと「座るのは良くない、座るのは良くない」という話が医学側から発せられていたこともあり、個人的に気になった部分もありますので、ご紹介しようと思います
ところで、その前に、「これはさすがに…」と絶句したことがありましたので、ご紹介したいと思います
「性別を超えて」世界に広がる可能性もある子宮頸がんワクチン

先日、イスラエルに住んでいるお知り合いの女性からメールをいただきました
少し前に書きました、インフルエンザワクチンに関しての、

・ 永遠の拒絶への確信:
インフルエンザワクチンの予防接種の「是非」について個人的な結論を見た日(曖昧ではなく完全なる《非》へと)
 2017/01/30

という記事を読まれて送っていただいたもので、その方には十代の息子さんがいらっしゃるのですが、そのメールに、「昨年、長男の学年で、子宮癌ワクチンの接種がありましたが、受けさせませんでした」と書いてあったのです
「長男?」と思って読みますと、何とイスラエルでは「女の子だけではなく、男の子にも子宮頸がんの接種《義務》」があるのだそうです
そのメールだけではちょっと信じがたかったですので、イスラエルの過去のニュースなどを見ていましたら、本当でした
2015年から始まった「制度」のようです
2015年3月10日のイスラエルの報道より
・haaretz.com
この記事のタイトル下のリードは、
HPV(ヒトパピローマ・ウイルス)に対してのワクチンを、初等教育 8年生(日本の中学2年生に相当)の男女全員に対して接種を命じる
とあり、任意ではなく、義務的なもののようです
8年生とは 13−14歳くらいですかね
ちなみに、本文には以下のように書かれている部分もあります
2012年、アメリカ小児科学会は 11歳で HPV に対しての予防接種を受けることを勧告した
そして、アメリカ小児科学会は、成長後に、男子が女子にウイルスを感染(性感染のこと)させることによりガンを発生させることを予防するために、男子にも感染予防の取り組みを勧めた
ということで、最初、アメリカが始めたことのようですが、男の子にも子宮頸がワクチンの接種を始めた理由が、
「あとで、性を介して女の子に感染させないように」
というものだというのです

・・・ここまでくると・・・もう狂気の一種ですね

滑稽を超えた底知れない狂気を感じます
そもそも、この子宮頸がんワクチンで予防されるというヒトパピローマ・ウイルス(HPV)というものは、何だかとても恐ろしいもののように聞こえますが、これは「性感染」するもので、しかも、以下のようなものです

厚生労働省「HPVワクチンの有効性について」より抜粋

・ 性活動を行う女性の 50~80%以上が生涯で一度は HPV に感染するという推計が報告されている
・ 90%以上の感染例は 2 年以内に HPV が自然に消失する

この厚生労働省の資料では 50%から 80%、というようになっていますが、資料によっては「ほとんどの女性が」という表現もあり、つまり、このヒトパピローマ・ウイルスというのは、

・ 成人女性にはありふれたウイルス
・ そのほとんどが自然に消失する
というものです

それに、どんなウイルスでもそうでしょうが、「地球にもともとあって人と共存していたもの」です
ここまでの率で人に感染するということは「常在菌」的なものさえ感じます
そうなると、このヒトパピローマ・ウイルスの予防接種というものには、
・ 駆除するメリット
が「仮に」あるとしても、
・ デメリット
も相当あると考えた方が妥当なのではないでしょうか

話題になることもある副作用については、ここではふれません
というのも、過去記事(永遠の拒絶への確信…)などでもふれましたが、「〇〇ワクチンだから悪い」という個別の問題とは思えないのです
だからといって、「あらゆるワクチンがどうだ」ということもまた言えないです
ですので、証拠が曖昧なうちは副作用の点にはふれません
それにしても、このイスラエルの「男の子にも子宮頸がんワクチンを打つ」というような狂気じみた予防政策については、他の国のことだからと軽く考えるのは難しいです
たとえば、今このワクチンが世界にどのくらい広がっているかというと、下のようになります

子宮頸がんワクチンは現在、世界130カ国以上で承認され、60数カ国では公費助成による接種が行われている
(kenko100.jp)
ということや、いろいろなことをアメリカに追随する日本などでは、先ほどのイスラエルのニュースの、

アメリカ小児科学会は、成長後に、男子が女子にウイルスを感染させることによりガンを発生させるということを予防するために、男子にも感染予防の取り組みを勧めた
というのを見てみますと、アメリカではすでに勧告されていることのようですから、そのうち、日本でも「男の子にも接種義務」というようなことにもならないとは誰にも言えないのかも知れません
こういうことは、最終的には自分(子どもの場合なら親など)が決定することで、もちろん、最初から良い悪いを決めつけてはいけないですが、体に入れる、特に「化学物質」に関しては慎重になられるのも良いかと思います
いつだったか、ふとつけたテレビで、肺炎球菌のワクチンについてやっていまして、テレビでは赤ちゃんに4回ものワクチンを打つことが「肺炎予防になる」として語られていました
・・・まあ、これにはふれません
ちなみに、肺炎球菌は人間の喉にだけしか住めない「完全な常在菌」です
というわけで、イスラエルの「男のにも子宮頸がんワクチン」の話を聞いて、少し思ったことを書かせていただきました
というわけで、本題というか、もうひとつの話題です

座りっぱなしは悪くないという研究結果

イギリス医師会雑誌 BMJ に掲載された論文
・Sitting behaviour is not associated with incident diabetes over 13 years

最近は、「座りっぱなしは健康にとても悪い」ということがよく言われます
以前、テレビで、「立ってデスクワークをする会社」というのが紹介されていたりしたこともあります
最近になって急にこういう話が出たのは、2016年8月に、アメリカ心臓協会(AHA)が、「座りっぱなしが糖尿病から死亡に至るまでのあらゆる問題とつながりがある可能性」を発表したことが関係していると思われます
細かいところはともかく、下のようなもので、これはフォーブスの記事です
「座りっぱなし」が健康に及ぼす悪影響、運動では帳消しにできない? より

フォーブス 2016/08/24

長時間座りっぱなしでいることは、糖尿病、心臓血管への悪影響や死亡と繰り返し関連が指摘されてきた
たとえばテレビの視聴時間と糖尿病リスクの関係を検証した複数の研究によれば、テレビを見る時間が2時間増えるごとに、糖尿病のリスクが少なくとも14%、1時間増えるごとに、心臓病のリスクが約6〜8%増加するとの結果が示された
また座りっぱなしの時間がきわめて長い人は、最も短い部類の人々に比べて死亡のリスクが大幅に高くなり、数倍になる場合もある
このような風潮が強い中で、最近では「座ることは、喫煙と同じくらい体に悪い」というような表現をする医師も現れたりしていました
要するに、「座りっぱなし」という概念が「座ること」まで悪いという極端化を見せはじめているわけです
この理屈だと、ずっと小説ばかりを書き続けていた昔の文豪は、みんな不健康で早く亡くなっていかなければならないというようなことになりますが、そんな感じはしません
あるいは、日本の伝統工芸の職人などは、仕事で朝から晩まで座っていますが、それらの方々はみんな不健康でなければならないですが、そういうこともあまり聞かないです

いずれらしても、この「座ることはそのものが悪い」という語感は、以前から何となく違和感を感じるところがあったのですが、オーストラリアのシドニー大学などの研究者たちが 13年間の追跡調査をした研究から、

「座ること自体が悪いという証拠はなかった」

という結果が示されたというものです
もちろん、体を動かすことが体にいいであろうことは、おそらく当然で、「体を動かさなくていい」という結論ではなく、「仕事などで座ることそのものが健康を害することはない」ということだと思われます
何だか当たり前のことのような気もするのですが、今の医学や健康の世界は、すぐに「極端な方向」に進みがちで、水はとにかくたくさん飲め、塩をとるな、糖質を取るな、と、いろいろと「〇〇してはいけない」という関白宣言みたいなことになりやすいですが、極端なことに良いことはないと思います
たとえば、水の飲み過ぎは、どんな条件下でも良くないと悟りました
実は、これは私が自分の体で人体実験してわかったのです
しかし、「水を飲み過ぎてはいけない」ということは今はほとんど誰にも通じないですので、人には言わなくなりました
というわけで、イギリス医師会雑誌の内容を記事にした欧州のメディア記事から、「座ることについての研究」のことをご紹介します

Sitting not linked to incident diabetes: New research
eurekalert.org 2017/02/05

最新の研究によれば、座ることは糖尿病と関係していない

シドニー大学が率いる新しい研究は、糖尿病の直接的な原因として「座ること」を否定した
座ることは、これまで考えられているほど致命的ではないかもしれない結果が示されている
イギリス医師会雑誌に掲載された知見では、最近言われているような「座ることは新しい喫煙習慣のようなものだ」という、座ること自体が人の健康に有害であるかのような近年人気のある「格言」に疑問を投げかけることになった
今回の研究は、座っている行動と糖尿病の発症リスクとの間に関連性があるかどうかを調査するための研究としては非常に数少ない、長期間に渡っての研究のひとつとなる
論文を執筆したひとりであるエクセター大学のエマヌエル・スタマタキス(Emmanuel Stamatakis)准教授は、このように述べる

「今回の所見は、座りっぱなしが良いとしたものではありません
しかし、座ることや座りっぱなしに関しての健康リスクとの関連は、これまで考えられていたほどのものではないかもしれません」

スタマタキス准教授たちのチームは、ロンドンの 4811 人の中高年デスクワーク従事者たちに対して実施した長期的な健康調査の回答を分析した
この 4811人は全員、健康調査を開始した時点では、糖尿病および主要な心臓血管疾患を持たない人たちだ
参加者たちは、仕事や通勤、あるいは、余暇とテレビなどを含め、生活の中で座った行動に費やした時間を報告するように求められた
この調査は 1997年に始められた後、2011年までの 13年間、血糖値に基づく臨床データを調べ続け、その 13年の間に、糖尿病の新規の症例がどの程度発生したかを記録した
調査は、身体活動、食事の質、雇用の質、アルコールおよび喫煙習慣、一般的な健康状態および肥満度指数(BMI)などを含む要因の調整も同時に行った

調査期間の間に新たに発生した糖尿病の総数は 402 例だった

しかし、これらの例に、座りっぱなしであることと糖尿病との関連についての証拠は、ほとんどなく、弱い関連性が、テレビを見るために座っている時間との間に認められるだけだった

スタマタキス准教授は以下のように述べる

「重要なことは、私たちのこの長期の研究は、座るさまざまな状況の違いを区別したことです
これまで、テレビを見るために座っているデータが既存の研究の大部分で使用されてきました
しかし、テレビを見ることと、座っていることは同一ではなく、そこに関係性はありません
過去に、テレビの視聴に起因する健康リスクが言われ続けてきましたが、テレビ視聴での要因は、座ることだけによるものではなく、他の要因が含まれている可能性があります
たとえはせ、軽いメンタル的な問題、菓子や軽食の接種、不健康な食品広告への曝露などの問題を引き起こしているかもしれません」

「また、これまでの多くの研究では、調査開始当初の肥満指数が参加者の糖尿病発症のリスクをどの程度高めているかを認識していることがほとんどなく、それは、研究成果を損なう可能性があります」

「私たちの結果がもうひとつ示していることは、ロンドンのデスクワーク従事者たちは、彼らが報告によると、大量の歩行によって保護されていることでした
彼らは 1日平均約 45分歩いています
ほとんどのホワイトカラー労働者は毎日コンピュータの前で何時間も過ごすことを余儀なくされるため、歩くことによる身体活動の量は健康を維持するために絶対的な必要性があることかもしれません」

ここまでです

決して「座りっぱなしの生活がいい」といっているわけではなく、「座るという行為そのものが悪い」という論調は極端だということだと思います
生活、動作、そして食生活などの中で「自然におこなわれてきたもの」の中に、それほど悪いものが存在しているとは思いません
細菌やウイルスもそうです
風邪の季節にうがい薬や執拗な手洗いで常在菌を殺して自分の免疫を弱めてしまうようなことも「極端」だと思いますし(どうしても洗いたいなら、水で洗い流すだけでいいはずです)、以前も「数百万の「無菌室」が導く崩壊…」という記事に書きましたような「家屋内のありとあらゆる細菌やダニを消滅させる」という狂気じみた行為にしても、そうです
今の私たちは、「何が極端なのか」ということに気づかなくなっているのかもしれません

この点でも、今はアルマゲドンの渦中にいると感じます

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:トランプ大統領: 安らかに眠りたまえ:マスコミに載らない海外記事:2017年02月18日:

案内 
翻訳 
原稿 http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2017/02/post-82b6.html

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トランプ大統領: 安らかに眠りたまえ

マスコミに載らない海外記事
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2017/02/post-82b6.html

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2017年2月16日 Paul Craig Roberts

ドナルド・トランプは大統領の権力を過信していたのだろうか? 答えはイエスだ
トランプの主席顧問スティーブン・バノンは政治的に未熟だろうか? 答えはイエスだ

この二つの質問に対する答えから、トランプは、彼の手には負えない状況にあり、大きな代償を支払うことになるだろうと結論できる
代償は一体どれほど大きなものなのだろう?
ニューヨーク・タイムズは、アメリカ“諜報機関が、トランプ選挙運動が、選挙に影響を与えるためのハッキングや他の取り組みで、ロシア人と結託していたかどうかを知ろうとしている”と報じている
元国家安全保障局(NSA)スパイのジョン・シンドラーは、同僚の諜報機関幹部が、陰の政府が、トランプに対する核戦争を宣言したので“彼は牢獄で死ぬことになるだろう”
という電子メールを彼に送ってきたと、ツイッターで書いた
https://sputniknews.com/us/201702151050723578-intelligence-community-war-trump/

そうなる可能性はある
第二次世界大戦の終わりに、軍安保複合体は、戦争と戦争の脅威に由来する利益の流れと権限は、平和の時代のために手放すには、あまりに巨大すぎると判断した
この複合体は、弱く未熟なトルーマン大統領を操って、ソ連とのいわれのない冷戦へと進ませた
ウソが作り出された
騙されやすいアメリカ国民は、国際共産主義は世界征服を目指していると信じたのだ
スターリンは、レオン・トロツキーや世界革命を信じているあらゆる共産主義者を粛清し、殺害したのだから、このウソは見え透いていた
スターリンは“一国社会主義”を宣言していたのだ

どこに行けば、おいしい生活ができるか知っている学識経験者連中は、この欺瞞に協力し、貢献した
1961年には軍安保複合体の全体的な権力apparent to第二次世界大戦中ドイツが占領していた西ヨーロッパへのアメリカ進撃の責任者だった五つ星の将軍、アイゼンハワー大統領には明らかになった
この軍安保複合体(アイゼンハワーは軍産複合体と呼んだ)が行使する私的権力に、アイゼンハワーは大いに不安に感じ、アメリカ国民に向けた退任演説で、軍産複合体が民主主義を破壊するのを、我々は防がねばならないと語ったのだ

“最後の世界戦争までアメリカには軍事産業が全くありませんでした
アメリカの鋤製造者は、時間をかければ、また求められれば剣も作ることができました
しかし今、もはや私たちは、国家防衛の緊急事態において即席の対応という危険を冒すことはできません
私たちは巨大な規模の恒常的な軍事産業を創設せざるを得ませんでした
これに加えて、350万人の男女が防衛部門に直接雇用されています
私たちは、アメリカのあらゆる会社の純収入よりも多いお金を毎年軍事に費やします

“この巨大な軍事機構と、巨大な兵器産業の結合は、アメリカにとって新しい経験です
全ての都市、全ての州議会議事堂、全ての連邦政府部局が、経済的、政治的、更には精神的な、全体的影響を受けています
この発展が是非とも必要であることを私たちは認識しています
しかし、私たちは、このことが持つ深刻な影響について理解し損なってはなりません
私たちの労苦、資源、そして日々の糧、すべてが関わっています
私たちの社会の構造そのものもです

“政府の委員会等において、意図的なものであれ、そうでないものであれ、軍産複合体が不当な影響力を獲得することを阻止しなければなりません
見当違いな権力が出現して壊滅的になる可能性は存在しており、根強く存在し続けるでしょう

“我々は、この軍産複合体の影響力が、自由や民主主義的プロセスを危険にさらすことを許してはなりません
我々は何ごとも当然のこととして受け取ってはなりません
警戒心を持ち見識ある市民のみが、安全と自由が共に維持・発展できるよう、巨大な軍産複合体制を、平和的な手段と目的に適合するように強いることができるのです”

アイゼンハワーの警告は的を射ていた
ところが、これはアメリカには存在しない“用心深く見識ある市民”を前提としていた
アメリカ国民は大部分が無頓着で、左から右にいたるあらゆるイデオロギーの連中は自滅に向かっている

アメリカを支配している軍安保複合体とウオール街エリートの宣伝屋として機能している印刷メディアも、TVメディアも、アメリカ国民が、でっちあげられた情報以外何も知らずにいるよう尽力している
TVをつけて、新聞を読むあらゆる家庭や個人は、既成支配体制を構成するごく一握りのために役立つ、でっち上げられたウソの現実の中で暮らすよう洗脳されている

トランプは、この既成支配体制は一介のアメリカ大統領より強力だという自覚無しに、それに挑戦したのだ

今起きているのはこういうことだ
オバマ大統領二期目に、売女マスコミを駆使した軍安保複合体とネオコンによってロシアとロシア大統領が悪魔に仕立てられている
ロシアとの接触や、アメリカ・ロシア間のでっちあげられた緊張に疑問を投じる記事を、可能性として反逆罪のような、疑わしい行動にまで結びつけることができる、ニューヨーク・タイムズ、ワシントン・ポスト、CNN、MSNBCや、その他諸々の管理された売女マスコミの実力によって、こうした悪魔扱いは促進されている
トランプと彼の顧問連中はあまりに不慣れで、フリン解任の結果、トランプ大統領とロシア諜報機関とのつながりというこのでっち上げを認めてしまうことになるのに考えが及ばなかった

ニクソン大統領をそしり、辞任を強いるのに使った質問を、今や売女マスコミと売女政治家連中がしている
“大統領は何を知っていたのか、そしていつ知ったのか?”トランプは、フリン中将がロシア大使に話したのを、トランプが知ったと言っているより何週間も前に知っていたのか?
トランプが彼にそうするように言ったので、フリンは、ロシア人に、口には出せないようなことを言ったのだろうか?

偽ニュース提供業者-ニューヨーク・タイムズ、ワシントン・ポスト、CNN、MSNBCやその他諸々の卑劣なウソつきどもは、トランプ大統領を反逆罪のクモの巣にからめとるために、無責任なあてこすりを駆使しているのだろうか
ニューヨーク・タイムズの見出しはこうだ
“トランプ選挙運動側近は、ロシア諜報機関と再三接触していた”我々が目にしているのは陰の政府による、トランプを弾劾にはめるため、連中の売女マスコミを駆使したキャンペーンだ

2016年大統領選挙結果を覆すべく作業している連中は、その成功を確信していて、公式に、民主主義よりクーデターを好むと宣言している
シオニスト・ネオコン戦争屋ビル・クリストルは、民主的に選ばれたトランプ大統領よりも、陰の政府クーデターを選ぶと発言している
http://www.breitbart.com/big-government/2017/02/15/bill-kristol-backs-deep-state-president-trump-republican-government/

リベラル/進歩派/左翼は、“人種差別主義者、女嫌い、同性愛嫌い”労働者階級“哀れなトランプ支持者”-トランプに投票した人々に反対して、1パーセントと組んでいる
無知な音楽家モービーでさえ、陰の政府クーデターの無知なたわごとをフェースブックに投稿せざるを得ない気持ちになっている
“1-トランプに関するロシア・ファイルは本物だ
100%本物だ
彼はロシア人売春婦に尿をかけられたことだけでなく、遥かに極悪なことで、ロシア政府に恐喝されている
2-トランプ政権はロシア政府と結託している、初日からそうなのだ

https://www.facebook.com/mobymusic/photos/a.126687636107.103603.6028461107/10155085110276108/?type=3&theater

今やトランプは“ロシア諜報機関との連携”なるものに汚染しているとされ、愚かな共和党は、両者の広範な接触に関する新たな報道が明らかになるにつれ、党内での政治危機の感覚が高まっていることを示して、ブルームバーグによれば“水曜日 [2月15日]、ドナルド・トランプ大統領のチームと、ロシア諜報機関工作員との接触をより詳細に調べるという民主党による要求に加わった
” https://www.bloomberg.com/politics/articles/2017-02-14/flynn-s-ouster-sparks-new-gop-calls-for-wider-russia-probe?cmpid=BBD021517_BIZ

もちろん、そのような接触の証拠は皆無だが、トランプを追い落としキャンペーンに、事実は無関係なのだ
トランプがフリンを首にしたことは、アメリカ大統領は、ロシア諜報機関に屈服させられているという、連中のインチキな非難を証明するものとして、彼の敵によって利用されている
失敗に気がついて、ホワイト・ハウスは、大失敗を相殺しようとして、フリンは、何か違法なことをしたため、あるいはロシア諜報機関とつながりをもっていたためではなく、トランプが彼に対する信頼感を失ったために、首にされたと主張している
トランプの敵は誰一人耳をかそうとしていない
そしてCIAは、売女マスコミに、偽ニュースを供給し続けている

そもそもの始めに、トランプは、彼を支持し、彼の計画のために働く閣僚を選ぶ経験と知識に欠けていると私は警告した
トランプは、彼が頼れるはずだった一人を首にしたのだ
もっとも明白な結論は、トランプはもうおしまいということだ
トランプを通して、政府を自らの支配下に取り戻そうというアメリカ国民の取り組みは、陰の政府によって潰された
革命が、アメリカ国民がアメリカを取り戻すことができる唯一の方法だというクリス・ヘッジズの主張は、信憑性を増しつつある
軍隊を集める前に、彼が宣戦布告をした際、トランプの破滅を決定した発言はこういうものだ

“国民を犠牲にして、連中の威信と権力を保持するために、既存支配体制はあらゆる手をつくし、あらゆるウソをつく
ワシントンの既成支配体制や、それに資金を供給している金融大企業や、マスコミ大企業は、たった一つの理由のために存在している
自らを守り、肥え太るためだ
これは、我々国民が、わが国政府の支配を取り戻せるか否かを決めるアメリカ文明史上の岐路だ
我々を阻止すべく、あらゆることを試みている既成支配勢力は、この国を骨の髄までしゃぶった、アメリカの酷い貿易協定や、膨大な違法移民や、経済・外交政策の責任を負っている、まさに同じ集団なのだ

“既成支配勢力が、メキシコや中国や世界中の他の国々に逃げ、わが国の工場や雇用の破壊をもたらしたのだ
労働者階級を収奪し、アメリカの富をはぎ取り、その金をごくわずかな大企業や政治組織の懐に入れるという経済的判断をした責任があるのはグローバルな権力構造だ”

記事原文のurl:http://www.paulcraigroberts.org/2017/02/16/trump-presidency-rip/

大本営広報部、「森友学園」国有地払い下げ問題はほとんどあつかわず、もっぱら暗殺事件を熱心に報じている

属国を支配している軍安保複合体とウオール街エリートの宣伝屋として機能している印刷メディアも、TVメディアも、属国国民が、でっちあげられた情報以外何も知らずにいるよう尽力している
TVをつけて、新聞を読むあらゆる家庭や個人は、既成支配体制を構成するごく一握りのために役立つ、でっち上げられたウソの現実の中で暮らすよう洗脳されている
そういう尽力の結果が、共謀罪強行採決を支持する不思議な国民を産み出している
Paul Craig Roberts氏によるアメリカ国民の実態記述を読むたびに、いやいや、それを上回る人々がいますよ、といいたくなる
『母 小林多喜二の母の物語』の時代、再来

アイゼンハワーの警告は的を射ていた
ところが、これは日本には存在しない“用心深く見識ある市民”を前提としていた
日本国民は大部分が無頓着で、左から右にいたるあらゆるイデオロギーの連中は自滅に向かっている

今日の日刊IWJガイドの一部を引用させていただこう

昨日、政府は共謀罪の対象犯罪を676から277にまで絞り込む方針を固めたと報じられました
政府はこれまで長期4年以上の懲役を定める罪をすべて共謀罪の対象とする勢いでしたが、慎重な姿勢を示す公明党への配慮で対象を絞ったかたちです
公明党は「見事にブレーキ役を果たしました!」とドヤ顔できますし、政府としても「これで国民の懸念は払拭できた」とアピールできるということでしょう
とんだ茶番です

※対象犯罪277に絞り込みへ 「共謀罪」法案、政府方針(朝日新聞)
http://digital.asahi.com/articles/ASK2K33DLK2KUTIL00F.html

時事通信の2月の世論調査では、共謀罪法案を今国会に提出する政府方針について賛成が66.8%、反対はわずか15.6%だったそうです
安倍総理らが、「今回提出を予定してるのは『テロ等準備罪』だもん!共謀罪じゃないもん!」と連呼し続けていることも功を奏したのでしょう

※退位、57%が恒久制度化=「共謀罪」に賛成6割超−時事世論調査(時事通信)
http://www.jiji.com/jc/article?k=2017021700907&g=soc

 なぜ政府は共謀罪の成立を急ぐのでしょうか

共謀罪の導入で市民の「表現の自由」は大きく侵害されるおそれがあります
元外務省国際情報局長の孫崎享さんは、米軍の「下請け」として日本が戦争に参画するため、安倍政権は自由・民主主義体制の破壊を行おうとしているとの見方を示しています
昨日、孫崎さんが登壇した超党派の勉強会の模様を記事化しましたので、ぜひご覧ください

※2017/02/16 「戦争を実施する国では自由と民主主義体制は維持できない」〜安倍政権が「共謀罪」で民主主義を壊す「理由」を元外務省国際情報局長の孫崎享氏が解説!
http://iwj.co.jp/wj/open/archives/363648

 「外では戦争し、内では反対運動を取り締まる国になる可能性がある」

そう危機感を示すのは落合洋司弁護士です
岩上さんのインタビューにこたえた落合弁護士は、共謀罪が拡大解釈され、市民運動への弾圧に濫用される危険性を指摘しています

※2017/01/24 「市民運動、労働組合…いくらでも対象は広がる」〜元東京地検公安部の落合洋司弁護士が岩上安身のインタビューで「共謀罪」に警鐘!「組織犯罪には現行法で対処可能」と断言! 2017.1.24
http://iwj.co.jp/wj/open/archives/358757

では実際に市民がどのように弾圧されるのか、という話ですが、それは「市民派選挙の神様」と呼ばれる斎藤まさしさんが現在置かれている窮状をご覧いただくのが一番わかりやすいかもしれません
2015年4月の静岡市長選に関して「未必の故意による黙示的共謀」が認定され、一審で懲役2年、執行猶予5年の判決が言い渡された斎藤さんが受けた想像を絶する不当な捜査・裁判の実態とは…?

前回のインタビューをおさらいしていただいたうえで、ぜひ本日15:30から行われる、岩上安身による平岡秀夫弁護士(元法務大臣)、斎藤まさし氏(市民の党代表)インタビュー 後編をご覧ください!海渡雄一弁護士もビデオで登場します!!

 また、以下は前編です
ぜひ、この機会にあわせて御覧下さい!

※2017/01/30「未必の故意による黙示的共謀」って何??
共謀罪成立前にしてこの法の濫用! 共謀罪後はどうなる??
岩上安身による 平岡秀夫・元法務大臣 市民の党・斎藤まさし代表 インタビュー!
http://iwj.co.jp/wj/open/archives/360211

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:トランプ氏、メディアを「アメリカ人の敵」:Ghost Riponの屋形(やかた):2017年02月19日:

案内 
翻訳 
原稿 http://ameblo.jp/ghostripon/entry-12249060062.html

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トランプ氏、メディアを「アメリカ人の敵」

ゴーストライポン
http://ameblo.jp/ghostripon/entry-12249060062.html

−−−
トランプ氏、メディアを「アメリカ人の敵」
2017年02月18日 Pars Today
http://parstoday.com/ja/news/world-i26530

アメリカのトランプ大統領が、メディアへの最新の攻撃で、それをアメリカ人の敵と呼びました
ニューヨークタイムズが伝えたところによりますと、トランプ大統領はツイッターで、「ニューヨークタイムズ、NBCニュース、CBS、CNNといった失敗したニュースメディアは、私の敵ではなく、アメリカ人の敵だ」としました
トランプ大統領は選挙戦のときからメディアと衝突しており、大統領に就任した後も、過去の口調を変えていません
トランプ氏は16日木曜、記者会見でCNNを非難し、このメディアを嫌悪に満ちたものだとし、CNNの全ての専門家が自分に反することを語っていると述べました
トランプ氏の最近のツイッターは、アメリカのメディアとの緊張の拡大を物語っています

歴史学者は、トランプ氏とニクソン氏はよく似ているとしています
ニクソン元大統領も、1972年、当時のキッシンジャー国家安全保障担当補佐官にメディアは敵だと述べていました

日本のケースでも、小沢、鳩山バッシングの件を見れば、メディアは敵で正解と思います
なぜなら、現在の安倍政権に至る道筋を作る重要な役目を担ったのは、こやつらです

ベネズエラ政権 CNNスペイン語放送を停止
2017年02月16日 Sputnik 日本
https://jp.sputniknews.com/incidents/201702163347505/

15日、ベネズエラのテレビ画面から突如CNNのスペイン語放送が姿を消した
ベネズエラ政府はCNNテレビが「番組の放送の段階でニュースを改ざん」していると判断したため、放送停止処分を行った
これより前、CNNのルポルタージュはイラクにあるベネズエラ大使館ではパスポートおよびビザを非合法に購入できると報じた
同国のマドゥロ大統領はCNNが視聴者の見解を操作しているとしてこれを非難し、CNNを「追放する」と約束した
これに対してCNN側は非難をすべて退け、CNNのスペイン語放送はYouTube上で無料で視聴できるとようにすると対抗措置を明らかにしている

ベネズエラは、反米でチャベスが殺された国か・・・

ベネズエラ政府、パスポート詐欺を報じたCNNを放送禁止に
2017年02月16日 The Huffington Post
http://www.huffingtonpost.jp/2017/02/15/venezuela_n_14787070.html

ベネズエラ政府の制裁は、2月6日のCNNEの報道に端を発している
CNNEは、ベネズエラ政府がイラクのベネズエラ大使館でテロに関連する疑いのある個人にパスポートとビザを販売した可能性があると報じた
その中には、レバノンのイスラム教シーア派武装集団「ヒズボラ」のような組織も含まれていた
CNNEによると、ビザ購入者はベネズエラの政府関係者とコネクションがあったという

ベネズエラのパスポートには、日本を含め約130カ国でビザが免除される利点がある(アメリカ合衆国はその中に含まれていない)
イラク大使館に来たベネズエラ国民以外に、パスポートを販売したような主旨

ベネズエラ、CNNを放送停止に 報道問題視「虚偽だ」
2017年02月17日 朝日新聞
http://news.goo.ne.jp/article/asahi/world/ASK2K2H17K2KUHBI00H.html

南米ベネズエラ政府は15日、「平和や民主主義の安定を侵害している」として、米CNNスペイン語放送の電波停止をケーブルテレビ各社に命じた
「ベネズエラが不正に発給したパスポートがテロリストにわたっている」と、同局が独自取材で伝えた内容が問題視された

同局のチャンネルは即日停止されたが、不都合なメディアを攻撃する政府の姿勢に国内外から批判の声が出ている

CNNスペイン語放送は今月、「173人分のベネズエラのパスポートや身分証が中東出身者に発給され、中にはイスラム教シーア派組織『ヒズボラ』関係者もいた」と報道
ベネズエラのエルアイサミ副大統領が不正発給に関与している可能性を指摘した

「中東出身者」と言うのが、自国民なのか?と意味不明
「可能性を指摘した
」ではなく、事実、証拠を突き付けるべきであり・・・
印象操作と言われても仕方がない

各車の報道内容に一貫性が無い場合は、ウソねつ造の類でしょう
CNNが真実を流すとは到底思えない、今日この頃です
それと、怪しい他国のテレビ番組を、ワザワザ流す理由もないでしょう

言論弾圧という先入観で見ると、本質を見誤る
言論の自由は、本来は個人の権利で、そもそも得体の知れない商業主流メディア=法人に、個人と同等の権利を与える必要があるのかどうなのか
法人は強者である
個人は弱者である
記者は、個人であるが法人の所属である
強者に、さらに武器まで与えている構図である
故に、武器を取り上げるくらいが、バランス的にちょうどよい
弱小メディアは、個人のようなものです(笑)

参考資料

アメリカ新大統領がメディアを非難
2017年01月23日 Pars Today
http://parstoday.com/ja/news/world-i25241

アメリカのトランプ新大統領と新たな閣僚チームが、就任後初日から、メディアと対立しました
アメリカ・ホワイトハウスは、メディアによるトランプ新大統領の就任式の報道のあり方を批判し、就任式の参加者を少なく見せたと非難しました
これは、トランプ新大統領の就任後、初めてのメディアとの対立となりました
スパイサー・ホワイトハウス報道官は21日土曜夜、異例の激しい声明の中で、就任式が行われたナショナル・モールでの大きな、人の少ない場所を写したツイッター上の画像を批判し、これまでで最も多くの人々が参加した大統領就任式だったとしました

ケリーアン・コンウェイ大統領顧問も、22日日曜、トランプ新大統領の就任式の参加者の推定人数について、メディアは偽りを報道したとしました
スパイサー報道官も、就任式に参加した人数を少なく見せる形で撮影が行われたとしています
ホワイトハウス関係者は、これ以前に、就任式の参加者の推定人数についての見解を表明していませんでした
メディアは、トランプ氏の大統領就任式の参加人数を推定する唯一の方法とは、航空写真によるもので、また2009年のオバマ前大統領の就任式との比較によるものだとしています

大統領就任を妨害しているとして、以前からメディアを非難しているトランプ新大統領は、21日、ロシアがアメリカ大統領選に関与したとする疑惑の調査をめぐり、CIAと敵対しているという偽りの報道を流しているとして、メディアを非難しました

壮大な詐欺:新生への希望 元カナダ国防大臣ポール・ヘルヤー DISCLOSURE PROJECT
http://ameblo.jp/ghostripon/entry-11952402434.html

“1915 年3 月、鉄鋼、造船、火薬業界の財閥であるJ・P・モルガン財閥およびその下部組織が、新聞界の上層部12 名を集め、彼らを使って米国内で最も影響力のある新聞、さらにその中から国内日刊紙の方針をおおむね管理下に置くために十分な数の新聞を選ばせた...
彼らは、最大手25 紙の管理権を買収するだけでよいことを発見した
その25 紙とすることが決められた;これらの新聞の国内的、国際的な方針を買収するために、密使が送り込まれた;...
軍備、軍事主義、金融政策といった重要問題、および買収者たちにとり死活的利害を持つと考えられる他の国内的、国際的な事柄に関する情報を適切に監視し編集するため、また、仕える財閥の願望に対抗するあらゆるものを抑圧するために、各々の新聞に1 人の編集者が配置された”20 世紀の終わりと21 世紀初め、ビルダーバーグ会議が彼らの利害を保護するために、モルガン財閥の先例を手本にした可能性が示唆されている
それを証明することは不可能である
なぜならば、会議のメンバーは秘密厳守を誓っており、報道機関もその会合については報道しようとしないからである
悪徳銀行家たちの最も直接的な受益権に関わる三つの主題、すなわち通貨制度、グローバリゼーションの負の側面、地球外生命体の存在および工学技術(とりわけ石油株の価値に影響を与えるクリーンなエネルギー源)についての数十年にわたる隠蔽が、主流報道機関により疫病の如く忌避されている三つの主題であることは、単なる偶然だろうか?

メディアの人間がCIAに協力したのではなく、情報機関の人間がメディアを操っていた
http://ameblo.jp/ghostripon/entry-12238733811.html

専門家は、トリックを明らかにする「主流メディアは洗脳を使用し、大衆をコントロールしている」
http://ameblo.jp/ghostripon/entry-12235452623.html

あなたは知らないかもしれないが、世界中の情報機関は、何十年もの間、エージェントとスパイに、ジャーナリストの肩書を持たせることで、「標的」国に浸透してきた
(いいえ、私は諜報機関の人間ではない)
それは、2つの目的を果たした:
1)スパイに、合法的な隠れ蓑を提供した
2)標的国の世論を形成するために、スパイが「メディア」のポジションを使用した
言い換えれば、プロパガンダで洗脳する
しかし、そのような宣伝と洗脳は、特定の政治的議題を推進するメディア協会によっても行われます
最近行われた大統領選挙で、ヒラリー・クリントン候補を当選させるのに失敗した「主流メディア」が、何をしたのかを思い出してみましょう
彼らは、でっち上げた物語を作り、彼女の敵を倒そうと、ドナルド・トランプを嘘で塗り固めようとしました
The Waking Timesが報告したように、専門家は、一般大衆を洗脳し、毎日の物語を作成/コントロールするために、エスタブリッシュメント・メディアが使用している多くのテクニックを指摘しています

主流メディアこそが、「偽ニュース」の真の提供者である

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こういう人たちがいるから偏向報道が行われるんですよね

−−−コメント一覧−−−

1. トランプの言うとおり
2017年02月19日 20:18 マスメディアは、全体の事実の一部分だけをマスメディアの都合の良いように切り取って、それを拡大して、「これが全体の事実だ」と報道したり、世論を操作するために、マスメディアの色眼鏡を通して加工したフェイク・ニュースを流したり、をしてきた
マスメディアを信用する国民がバカなのです
「大統領候補者のヒラリー・クリントンとドナルド・トランプの両者を公平に報道しない」どころか、「ドナルド・トランプを強烈に毎日バッシングしてきた」し、「その支持率も世論を正確に反映したものではなく、完全に偽った数字を並べてきた」のだ
日米両国のみならず、EUのマスメディアも、世論を支配層の都合の良い方向へ誘導操作してきた
何よりも、新聞社に「政府機関の諜報員」がいて、「これを、このように報道せよ」、「この情報は絶対、国民に知らせてはならない」・・・等の細かい指導を受けている
この実態を内部告発で暴露したドイツの記者は暗殺されました
  日本では、例えば、消費税増税に反対した意見と、その経済的な理由を解説した論理は一切報道されませんでした
だから、今更、マスメディアを信用する頭の悪い国民なんて、ほとんどいませんし、「マスメディアは国民の敵である」ことは間違いありません
トランプ大統領の言うとおり

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===9===============

:流出した人類支配のマニュアル?:高橋清隆の文書館:2017年02月20日:

案内 
翻訳 
原稿 http://blog.livedoor.jp/donnjinngannbohnn/archives/1922762.html

−−−−−−−−−−−−−−−−−
流出した人類支配のマニュアル?

高橋清隆の文書館
http://blog.livedoor.jp/donnjinngannbohnn/archives/1922762.html

−−−
独立系ニュースサイト『ACTIVIST POST』に2月12日、「新世界秩序からのマニフェスト」と題する記事が載った
もともと2月8日の『Waking Times』で発表された出所不明の文書を重要視したレギュラー寄稿者が論評を付けて紹介したものである
今回はこの記事を取り上げる

寄稿者はキャサリン.J.フロンフォビッチ氏
栄養学と全身を対象にした健康科学を究め、外科医らとともにワクチンの真相やガンの代替療法などについての本を多数著している
出所不明の文書は「新世界秩序のマニフェスト」と題され、われわれ大衆をいかに操縦・支配するかが書かれている
その道具としてメディアや教育、恐怖などがはっきりと挙げられている

 以下に、同記事の全訳を掲げる

■ 新世界秩序からのマニフェスト

キャサリン.J.フロンフォビッチ記者 世界主義者の予定表

真っ先に、下記の記事は私が書いたのでないことを知っていただきたい
しかしながら、これを読んだ後、できる限り広範にこの記事を人目にさらす価値があると思っている
とりわけ、われわれは新世界秩序の「アジェンダ21」や「アジェンダ30」を知っており、もしこれが間近い将来、人類を待ち受ける計画あるいはマニフェストを本当に代弁するものであるならば

下記の記事は私の手柄にならないことを、どうかお知りおきいただきたい
しかし、それはもともとクリエイティブコモンズの許可の下で発表されたので、『ACTIVIST POST』と掲げられた適切な帰属を示すことで私は転載することができる
しかしながら、この記事に付けられた画像から、幾つかの疑問が持ち上がる
「なぜ、お面をかぶっているのか」
「この男たちは、見せるに堪えない顔ではないよね」
「彼らは本当に『臆病』なのか」
「誰が、あるいは彼らは誰を恐れているのか」
この記事は人類を目覚めさせることができるのか

この記事(新世界秩序のマニフェスト)はもともと『Waking Times』によって制作・発表され、シルバン・ラムルーとWakingTimes.comに帰属するクリエイティブコモンズの許可の下、ここに発表された
適切な帰属のほか、著者略歴、著作権声明とともに自由に転載されることを許される

(ここから『Waking Times』の元記事)われわれは世界のあらゆるものを制御して:経済で、農業で、製造業で、交通で、メディアで、教育で、政府で、栄養で、健康管理で、技術工学で、水で、大地で、海洋で、航空で、宇宙で、法的制度(国内と国際)で、われわれは技術である種の頂点に達した
この領土でわれわれの生き残りを確実にするために処置を講じることが必要になってきた
:これはわれわれが切迫した脅威を取り除くと同時に群衆をより分けなければならないことを意味する

巨大な覚醒として現れたこの促進計画は、この領土でわれわれが支配を続けるために隠されなければならない事柄である
これは長い時間をかけて浸食されてきたわれわれの思考力を呼び覚ました

インターネットの出現で、かつて秘密だったり、技術革新のためにもはや生存できない事実に限られた情報を貪欲に吸収してきた人々もいた
ありがたいことに、何重にもなるわれわれの情報宣伝防御策は、情報漏えいによって引き起こされたいかなる損害も打ち消すよう、何年にもわたり活発に働いた
混乱戦略は、民衆を従わせるためにインターネット上を愚にもつかないが信じられやすい情報で飽和させながら、今日までの長い間実行されてきた

下記のものは、われわれの目標を達成し、来る数世紀の間君臨するために取られることが必要な処置の概要である
この覚醒が起きることは許されず、大衆の振動レベルは次の20年間、可能な限り低く抑えられなければならない
もし必要なら、戦争に駆り立てることは最後の選択手段である

そうするために、われわれは次の方法論を選び、取り組んできた:

民衆を受け身で混乱するように仕向けることを忘れるな

人口過剰が存在し、地球破壊を招いていて、自分たちの中に「無駄飯食い」が含まれていると民衆に信じさせよ

民衆の消費習慣を定式化し、それから彼らの消費習慣が地球を破壊していると信じさせよ

世界人口の大部分を恐れるよう民衆を説得せよ:「発展」状態にあることを選ばせ、大騒ぎすることなくたやすくより分けられるように
非人道的な選ばれた人々が残った後、戦争は前へ進む強大な手段になる

われわれは自らが永遠に搾取できるよう、民衆を各区分に分けて洗脳してきた
今や、われわれは再区分戦略を使っており、存在しなければ創り出すことができる
しかし、人々が自分たちで分かれることが望ましい
われわれは区分の確立を促進してきたし、それは搾取のためであるが、ここにその要約リストがある

 性
 人種
 経済階級
 学歴
 雇用上の地位
 地理的な位置
 政治的党派
 哲学的信条
 宗教的信条
 民族性
 言語
 環境… 続きは、本日のメルマガ『高橋清隆のニュース研究』第1号「地方議員たたきの真意」でご購読ください

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===10==============

:トランプ政権の背後では、支配勢力間の熾烈な闘争が繰り広げられていることは間違いない:02/19のツイートまとめ:2017-02-19:

案内 
翻訳 
原稿 

−−−−−−−−−−−−−−−−−
02/19のツイートまとめ

トランプ政権の背後では、支配勢力間の熾烈な闘争が繰り広げられていることは間違いない
09:24

FBIの公式文書で「影の政府」という言葉が使われているのは驚きだ
そして、新しく国務長官となったレックス・ティラーソンは、G20に出席しているなか、これら高官をすべて解雇し国務省から追い出したようだ
https://t.co/BsExq7xlEl
02-19 09:23

「国務省の内部には「影の政府」と呼ばれる強力な高官の集団がおり、彼らは毎週水曜日に情報公開法に基づくクリントンの情報の開示について話し合っていた」
02-19 09:23

いまトランプ政権の混乱が伝えられているが、背後では思っても見ないことが進行中だ
昨年の10月16日、FBIは捜査対象となっていたクリントンのメールの一部とともに、ある人物への尋問記録も公開した
なんとそこには次のようにあった
https://t.co/YdEkv3weG6
02-19 09:23

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===11===============

:「まっぷたつにわかれていく人類」 : 2017年は「社会的な地獄」と「精神的な変容」が同居する年になるかもしれないという希望的観測を:In Deep:2017年02月21日:

案内 
翻訳 
原稿 http://indeep.jp/spiritual-change-on-all-people-may-come-in-2017/

−−−−−−−−−−−−−−−−−
「まっぷたつにわかれていく人類」 : 2017年は「社会的な地獄」と「精神的な変容」が同居する年になるかもしれないという希望的観測を

In Deep
http://indeep.jp/spiritual-change-on-all-people-may-come-in-2017/

−−−
2017/02/21
2月20日 スウェーデン・ストックホルムでの移民による暴動

・expressen.se

前回の、

・ FBIが「アメリカの影の政府」の存在を発表し、そしてその影の政府メンバーたちが政権から追放されている・・・という事実は「地獄の夏」が近いことを示す?
 2017/02/20

という記事では、最近アメリカで FBI が発表した文書により「影の政府」というものの存在が公に明らかになりつつあるというようなことから、ふと「ウェブボット」のことを思い出しました
そこで、「 2009年に起きる予測」として書かれていたことが、今年 2017年に起きることと、もしかすると似ているのではないかな、という、感覚的な話でしかないですが、そういうことを書かせていただきました

今回は、その後さらに思ったことがありまして、もし 2017年がそのような年になるのだとしたら、どのようなことが起きるかについて少し補足させていただこうと思います

なお、これらは、そもそも「外れた予測」が元になっている、まったく信頼性のない、私の個人的な未来予測(予測ともいえないですが)でしかありません

「訪れなかった2009年」が来るとしたら

・thebalance.com

その 2009年の夏は、ウェブボットにおいては、特にアメリカにおいて、「多くの人々が《地獄の夏》だと感じる」ような時期になると表現されているものでした

ちなみに、この「ウェブボット(Web Bot)」というのは、アメリカで行われている未来予測プロジェクトのようなものですが、どちらかというと、主催のクリフ・ハイという人の「理想」が大きく描かれた「概念」のようなものといっていいと思います

ウェブボットは、日本では、2008年から「ヤスの備忘録」のヤスさんが翻訳して配布して下さっていました

さて、前回、ウェブボットのほんの一部をご紹介しました後に、その頃のものをいくつか読み直していたのですが、ある部分で、「ああ・・・やっぱり、これは 2017年だ」と確信したのです

それはどんな部分かといいますと、2月のはじめに、

・「アメリカはまっぷたつに割れたんじゃけ」:アルマゲドン・ウェーブは今、始まったばかりなのかも…
 2017/02/02

という記事において、「ふたつに割れたアメリカ」について書きました
過去数十年、あるいは数百年のアメリカ合衆国の歴史の中で、今ほど人々が「まっぷたつ」に割れたことはなかったのではないかと思うのですが、「そのこと」が書かれているくだりが、今から9年前のウェブボットにあったのです

少し抜粋します

2008年12月のウェブボットの記述より
ALTA Report 909 P4 (2008年12月14日配信)
翻訳 / 高島康司

・ アメリカ国民に関しては「二重性」と「二項対立」というキーワードが強まっている
これは、支配エリートや権力を保持する層とその他大多数の国民との違いがより一層鮮明になることを表している

・ さらにこの「二項対立」というキーワードは物事の見方の対立や資源のアクセスの対立をも表している
「二重性」と「二項対立」のキーワードはどんどん強くなっている

・ 支配エリート層は彼らのシステムが崩壊しつつあることを認めようとしないので、特に金融と通貨の分野で支配グループの下層に属する人達に現実認識をめぐる不協和音を呼び起こす

・ また、現実に起こっていることを否認するような内容の報道や宣伝が相次ぐようになる
だが、恐ろしい現実が明らかになるにつれ、すでに精神的に不安定な状態になっている金融機関の関係者やスタッフは奇妙な行動を取るようになる

・ 支配エリート層につらなる人々は、ドルの死やアメリカ帝国が解体しつつあることを受け入れることができず、現実を否認する
彼らは、幻想を維持するためにものすごい努力を払うが、しかし、どんなに金に執着している亡者でも現実を認識せざるを得なくなる

この中の、
> 「二重性」と「二項対立」
というのは、まさに今のアメリカを表現するそのものだと思いますが、上の抜粋の中に、
> 現実に起こっていることを否認するような内容の報道

というものもあり、今回の冒頭にスウェーデンで起きている暴動の現地のニュースを載せましたのは、このスウェーデンのニュースを知る前に、トランプ氏絡みで、「スウェーデンのテロが話題になっていた」ことを聞いていたということもあって、何となく興味深かったからでもあります
それはたとえば下のようなニュースでした
トランプ氏、事実無根の「スウェーデンでテロ」?ネット騒然
cnet 2017/02/21

ドナルド・トランプ米大統領が米国時間2月18日、フロリダ州メルボルンの集会で欧州で起きたさまざまなテロ事件を挙げた後、インターネット上はパニックに陥った
その中に新しい事件らしいものが含まれていたためだ
大統領は、「ドイツで起きていることや、昨夜スウェーデンで起きたことを考えてほしい
スウェーデン、誰がこれを信じるだろうか
スウェーデン
同国は多数の難民を受け入れている
全く想定していなかった問題に今陥っている」と語った
かなりの数のスウェーデン人がこれを信じられなかったというのは確かだ
大統領が何の話をしているのかまったくわからなかったからである

その後、スウェーデンの移民による暴動が、ストックホルムのリンケビー地区で 2月20日に発生したようです
ストックホルムでの暴動で警告射撃がおこなわれたことを伝えるスウェーデンのメディア
・expressen.se
とはいえ、これはトランプ大統領が述べた 2月18日より後に起きたことばあります
いずれにしても、「何だかいろいろと混乱しているなあ」という感じはします
アメリカもいろいろな世界の国々も

ウェブボットに話を戻しますと、その「アメリカがまっぷたつに割れた年」にどんなことが起きるかが、何ヶ月もの期間に渡って書かれていたことがありましたが、それは、どこを抜粋していいのかわからないほど膨大ですが、細かい部分はともかく、全体としての構図としては、大ざっぱにいえば、下のような感じが中心となると思われます

2008年のいくつかのウェブボットからの抜粋

・ 支配エリートや官僚の秘密が暴露されるようになるが、この暴露によって、支配エリートが経済の破壊に果たしていた役割に対して人々は意識を変えるようになる

・ 人々の既存のライフスタイルの放棄へと向かう意識変化は臨界点に達する
意識変化はいっそう拡大し、全世界でびっくりするような事態が相次ぐようになる

・ 秘密の暴露は、経済崩壊によって多くの内部告発者が出現することによっても進む
経済の崩壊はロビー活動のシステムを崩壊させるので、この分野からも多くの内部告発者が現われる

・ 影の政府の存在が明るみに出るにしたがって、彼らが抑圧してきた様々な知識も表面化するようになる
それらは新しい電力に関する知識であったり、エイリアンとのコンタクトの記録だったりする

・ 世界的な混乱の原因は金融システムに集中するがそれだけではない
天候の異変によっても混乱が引き起こされる
地球環境の劣化によっていくつかの地域の生態系が崩壊するのだ

こういうようなことが、おびただしく書かれているというような感じでしょうか
しかし、そういう社会や経済の予測については、もっと合理的で現実的な社会予測が数多くあると思いますし、それより当時の私が気に入り、また重要だと思ったのは、社会の変化のほうではなく、「人間に何が起きるか」ということについてでした
これについて、 2008年のウェブボット主宰者クリフ・ハイのエッセイをご紹介したいと思います

エッセイ「Paradigms Depart (旅立つパラダイム)」より抜粋

クリフ・ハイ 2009年1月3日
翻訳 / 高島康司

この年は「変化が急激」なので、これまでの現実の見方を新しい現実に適応させることに難しさを感じる人々が出てくる
これは人生が変化するスピードについてゆく十分な時間がないという感覚となって現れる
このような「時間の圧力が増す」感覚がどんどん加速する
それは変容が進んでいるからである
人類が変容し始めると「機能しなくなる」一連の人々が世界中で出てくることをデータは示している
これらの人々は「超現実にお手上げになった状態」となっているのだ
彼らは、すでに機能停止した社会秩序を「意志の力」によって維持しようとする
変化に反対して抵抗する人々は、その抵抗をドラマチックにまた「本当にぞっとする」ような方法で、それも「接続不能」の状態で行う
こうした一連の人々は「破綻者」 と呼ばれるようになる
彼らは「認識が接続不能」になった人々で、とても暴力的で、自殺の一環として「殺しのパーティー」を行う
こうした現象は変容に伴って現れるので、世界的に発生し、文化の違いに関係なく、そして、かつてない規模で現れる
「破綻者」は殺気立っている
しかし、ここアメリカでは、「破綻者」は、自分が超人や強力な対抗者となれるようにするドラッグを使った「儀式」を執り行う
破綻者の現象は、多くの人が模倣して、誰が一歩先んじるかを競うようになるため、その「死の儀式」は、おそろしく複雑なものになる
こうした「破綻者」の「自殺の儀式」 はときに巨大で極端なものとなる

われわれのデータでは、「変容」の影響を逃れることのできる地域は世界には存在しない
「変容」は人々の人生のあらゆる側面を覆うようになる
これは人々が「今は考える時間すらない」と感じるようになることでいっそう促進されるが、この年にこの感覚は多くの人々の主要な感覚とな る
これにともない、あらゆる人々が、すぐに行動しなければならないという「圧力」を感じるようになる
この感覚は、個人にいたるまでのレベルで感じられるようになる
そして、この感覚はこの年で終わるわけではなく、出発点にしかすぎない
あらゆるデータからみて、この年は「古いもの」の「破壊」と「解体」が進む年だ
これは新しい創造のエネルギーが国家レベルで現れる年の春まで続く

ここまでです

書いてあることが曖昧に響くと思われる場合もあるかもしれないですが、私自身は、8−9年ぶりにこの文章を読み、いろいろと思います

また、ここにある中の、
> 自殺の儀式
という言葉から、過去記事で取りあげた「犠牲の時代」、「アメリカの謎の死と失踪」などの様々な局面や事象もまた思い出します(参考リンクは、犠牲の時代、アメリカの謎の死と失踪などにあります)
これは今度ちゃんと書いてみようと思いますが、この 10年くらいは「とんでもない数の《死の時代》」なんです
普通ではあり得ないほどの死の時代です
日本では「死の時代」というキーワードはそれほど当てはまらないですが、しかし、この2−3年の、やや狂ったようにも見える社会を思いますと、たった9年くらいでも、世の中というのは変わるなあと思います
たとえば、このたった5年間で、自動車にはねられた小学1年生が 8944人いて、30人が亡くなっています(朝日新聞)
これは「仕方ない」ことなのでしょうか
まあ、いずれにしても、「変容」というような言葉は、現実に当てはめると難しい概念ではありますけれど、それでも、今の状況というのは「かなり変わらなければならない」局面なのではないかとも思います
そして、これからの世の中は、「同じ社会に住んでいながら」まったく違う価値観の人たちがそこに同居する構図もさらに拡大するのではないでしょうか
それはまるで「お互いが異次元にいるような」感覚を伴うものとなるかもしれません
現時点でも、そういう部分がありますが、私たち人類は、これからさらに「まっぷたつ」にわかれていく可能性が高いです

戻り


===12==============

:FBIが「アメリカの影の政府」の存在を発表し、そしてその影の政府メンバーたちが政権から追放されている・・・という事実は「地獄の夏」が近いことを示す?:In Deep:2017年02月20日:

案内 
翻訳 
原稿 http://indeep.jp/illumination-us-shadow-goverment-may-cause-revolition/

−−−−−−−−−−−−−−−−−
FBIが「アメリカの影の政府」の存在を発表し、そしてその影の政府メンバーたちが政権から追放されている・・・という事実は「地獄の夏」が近いことを示す?

In Deep
http://indeep.jp/illumination-us-shadow-goverment-may-cause-revolition/

ついに 北半球でも 惑星X激写
スロバキア左写真 英国右写真で 惑星X激写
2017年2月19日

−−−
2017年2月17日のアメリカ報道より
・CNBC

2017年2月17日のアメリカ報道より
・NewYork Post

影の政府の実在が報じられ始めた2017年
・wethevigilant.com

「影の政府」とか「影の権力集団」というような響きは、その言葉だけは、以前からよく聞くものではありましたが、その実態は、私たち一般人にとっては、何となくあやふやであり、「ホンマかいな」という部分もないではないものでした
しかし、最近、いわゆるメジャーメディアによる報道そのものが変化してきているようで、たとえば、冒頭のアメリカの報道のタイトルには、「 FBIが《影の政府》に言及」などという文字が躍っているというあたりに、時代は変化しているのだなあと感じます
そして、冒頭2つめの記事のように、どうやら、その「影の政府」的な人たちが、アメリカの政権から大量に「追放されている」らしいのです
こういうのも、「そういう時代になったのかあ」と、やはり感慨深く思います

ちなみに、冒頭の2つめの報道の翻訳は「アメリカ国務省で血まみれの大量解雇」としているのですが、本来なら「大量解雇」だけでいいのです
しかし、ここで使われている「 bloodbath (ブラッドバス)」という単語は、文字通りだと「血の風呂」ということで、要するに「血の海」ということになるのですが、どうしてもそのような言葉を入れたくて、こうさせていただきました

今回、上のふたつの記事をご紹介させていただこうと思いますが、私自身、「影の政府」とか、そういうものには全然詳しくないですので、特に解説をすることはできません
ただ、今回のアメリカの一連の報道は、
「アメリカ国務省内に《影の政府》と呼ばれる権力構造が長く存在していた」
ことを明らかにしたものであると思われ、また、
「その《影の政府》がアメリカの政治から追放されている」
ということも意味しているのではないかと思います
なお、今回の記事のタイトルの後半が、
> という事実は「地獄の夏」が近いことを示す?
となっているのですが、これはどういう意味かといいますと、一種のオカルトですが、今から9年前の未来予測プロジェクト「ウェブボット」の記述を思い出したのでした
それと照らし合わせると、今年の夏あたりが「地獄の夏」ということになるのかな、と個人的に思っただけの話です
こちらに関しては、理論的な意味合いがあるものでもないですが、アメリカのふたつの記事をご紹介した後、その部分を抜粋させていただこうと思います
ウェブボットは、年代そのものは非常に大きく外しますが、物事が起きる順番は、わりとよく当たります
では、ここから冒頭の2つの記事の概要をご紹介します
今、アメリカで何が起きていて、どう変わろうとしているのかを示すひとつの徴候かもしれません
なお、このクリントン氏の電子メール問題というのは、アメリカでは大きな問題のひとつのようで、オリジナルの記事そのものはかなり長いですが、アメリカ以外の人たちにはあまり関心なさそうな部分は略しました

New FBI release on Clinton email probe refers to ‘Shadow Government’
CNBC 2017/02/17

クリントン氏のEメールに関しての新しい発表で、FBIが「影の政府」に言及
ヒラリー・クリントン氏の電子メールに対しての FBI の調査から得られた聞き取りの要約と記述が一連の申し立てを行っている
これは、民主党の大統領候補への将来の攻撃のための絶好のエサとなる可能性がある

2月16日の朝に発表された 100ページの FBI の書類には、クリントン氏が議定書を無視したという主張が含まれている
他にも、この文書は、強力な国務省の職員グループが文書の発表を調整しようとしたことや、ある国務省の職員が元国務長官の電子メールに関連した「賛成票」を要求したことなどが述べている
FBI が発表した文書は、大きく4つからなるが、その中には、クリントン氏が、彼女の行動についての起訴を推奨しないという国務省の局内の決定についてが明らかになるかもしれない件が含まれてる
多くの共和党員は、クリントン氏が起訴されないという決定について批判しているが、FBI のジェームズ・コミー長官は、この動きは非公式だと主張し続けている
また、この FBI の文書による驚くべき新事実として、身元を明かされていない FBI による聞き取り人物による、ある「示唆」だ
それは、アメリカ情報公開法の行使の要請について、クリントン氏が「影の政府(the Shadow Government)」を通じて何かを行っていることに関してのものだ

国務省には「非常に高い地位」の政府関係者の強力なグループがあり、それは「第7階グループ」あるいは「影の政府」と呼ばれる存在で、このグループは、毎週水曜日の午後にアメリカ情報公開法のプロセスと、議会の記録、そして、クリントン氏に関するアメリカ情報公開法と議会記録のすべてについて話し合われることが FBI による聞き取りの概要に記されている
書類からのもう一つの主張は、パトリック・ケネディ国家副長官が、以前に分類されていたクリントン氏のプライベート・サーバーからの特定の電子メールを分類しないように FBI に対して圧力をかけたということだ
国務省の代理人はこの主張を否定している
ここまでです

そして、もうひとつの記事は、冒頭2つめのもので、その国務省から「元の職員たちが次々と追放されている」ということについてのニュースです
この記事のキーパーソンで、写真にも写っている人物は、レックス・ティラーソンという人で、Wikipedia によると下のような人物です

レックス・ティラーソン ?
Wikipedia

レックス・ウェイン・ティラーソンは、第69代アメリカ合衆国国務長官
アメリカ石油メジャー最大手のエクソンモービル前会長、兼最高経営責任者 (CEO)
ロシアと太いパイプを持つ
2016年12月13日にドナルド・トランプ次期大統領から国務長官に指名された
石油メジャーの会長というバリバリの「エリート」である人物が行っている粛正的な行動ということになるのですかね
いろいろと混乱してるのかもしれませんし、混乱していないのかもしれませんし、それはわかりません

ここからです

It’s a bloodbath at the State Department
nypost.com 2017/02/17

アメリカ国務省での大量解雇

レックス・ティラーソン国務長官が、アメリカ国務省の大掃除をしていると報じられている
CBS ニュースによると、国務省・管理資源担当の職員と相談員たちが 2月16日に国務省に呼ばれ、解雇された
彼らの多くは、象徴的な国務省ビルのトップフロアである7階で働くメンバーだ
彼らの新しいボスであるティラーソン国務長官は、これまで優遇されていたものとは違った優先順位を彼らに与えたのだった
アメリカ国務省職員の解雇と新しいメンバーの採用は、ティラーソン国務長官が、ドイツのボンで開催された G20会議に出席した際の海外滞在時に起きた
国務省のスポークスマンは、CBS ニュースに「政権の移行に伴い、私たち国務省は、職員を刷新・構築し続けています
国務省は、共和党と民主党両方からの才能ある個人によってサポートされています」と述べた
トランプ大統領が先月に就任して以来、国務省職員の解雇はこれで2回目となる
1月末には、4人の上級職員が国務省を去っている

ここまでです

そして、この「影の政府」と「その追放」というニュースが出てきた流れで、2008年のウェブボットから一部抜粋してご紹介します
ここには「影の政府の実態が表面化」して、彼ら持つ「隠されたもの」が明らかになるのと時を同じくして、世界の経済は崩壊に向かい、「地獄の夏」となっていくという下りが描写されています
このウェブボットの記述には、たとえぱ「 2009年には」というような年の記載があるのですが、過ぎた月日を書いても何だか間の抜ける話ですので、具体的な年は割愛しています
ウェブボットは 2009年にそのようになると書いていましたが、2009年には経済の崩壊もありませんでしたし、何より「影の政府の存在」など明らかになりませんでした
でも、今 2017年には、それが明らかになりつつあります

2008年11月のウェブボットの記述より

ALTAレポート 909 P4(2008年11月30日配信)
翻訳 / 高島康司(ヤスの備忘録)

・ 夏以降、経済の崩壊が進み、金融のインフラが機能を停止するため、影の政府の資金源も途絶えるようになる
そしてドルの死が起こると膨大な情報のリークが進み、影の政府はかつてないような調査の対象となる

・ マスメディアのコントロールも次第に緩むため、影の政府の実態が一般のマスメディアでも報道されるようになる
いっぽう影の政府は生き残りをかけ、自らの秘密を自分の手で暴露してしまう
これにより、アメリカエリート層の実態がより目に見えるようになる

・ 影の政府の存在が明るみに出るにしたがって、彼らが抑圧してきた様々な知識も表面化するようになる
それらは新しい電力に関する知識であったり、エイリアンとのコンタクトの記録だったりする
またこの動きに合わせて、「ボッグスライフ」と呼ばれる新しい生活スタイルの哲学が流布する

・ 春から夏にかけて、新しい政府は、大恐慌のときのニューディール政策を思い出させ、国民にやる気を起こさせるキャンペーンを開始する
これはいろいろな理由からうまく行かないが、その予期しない効果として「ボッグスライフ」のような自給自足型のライフスタイルの思想を活性化させてしまう

・ 夏には、これまでの社会契約(社会秩序)の解体、新しい電力の開発、影の政府の解体、そしてキリスト教原理主義者の国外退去などの事件がすべて重なるため、アメリカ国民は大きなストレスを感じる
このような背景から、60年代に流行した様々な思想が、ボッグスライフのような新しい思想とともに流行りだす
いずれにせよ多くのアメリカ国民は、この夏を「地獄の夏」と感じるようになる

・ 地獄の夏に起こる一連の出来事は、キリスト教原理主義のみならず、ユダヤ教やイスラム教でも、宗教の影響力と支配力を弱める働きをする

・ 夏の社会的混乱の過程で、類まれな人格的な強さを持つ学者がリーダーとして出現する
そのような人物とともに、ある女性が暴徒のリーダーとなる
この女性は身体に障害をもっているが、非常に知的で背が高く、松葉杖を使って立ち上がりスピーチを行う

ウェブボットの記述は非常に膨大で、まだ続きますが、そこから「アメリカは革命の段階に入っていく」ということが、ウェブボットのその後も長く続く「アメリカが辿る道」についての概要です

個人的には、太陽黒点がなくなっていく、これからの時代には、少なくとも「暴力革命」のようなものは、起きにくくなっていくだろうと思っていますが、暴力を伴わない「意識の変化による、静かな革命」なら起きても不思議ではないかもしれません

この太陽活動と人間の暴力行動の相関については、かねてから取りあげることのあった概念で、最近では、

・太陽黒点数が「0」となった2016年6月からの世界は
 2016/06/03

という記事で書いていますが、これからの太陽活動の低い何年か(場合によっては何十年)の間は、人々は暴力的な方向に向かいにくくなり、その分、「国家の統制が進む」というようなことも起きやすいのが、これまでの歴史です
しかし、それとは別に「平和的に自分の行きたい方向に向かう」というのはありだと思います

システムに対抗するのではなく「既成のシステムから抜けていく」というタイプの革命というのか、そういう人々が増えるという感じになるのですかね
いずれにしても、影の政府の存在が公になりつつある時代となってきました

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===13===============

:フリン辞任とトランプ危機の背後にあるもの: 帝国主義政策を巡る激烈な闘争:マスコミに載らない海外記事:2017年02月20日:

案内 
翻訳 
原稿 http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2017/02/post-ae0f.html

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フリン辞任とトランプ危機の背後にあるもの: 帝国主義政策を巡る激烈な闘争

マスコミに載らない海外記事
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2017/02/post-ae0f.html

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2017年2月15日

月曜日夜の国家安全保障顧問マイケル・フリン辞任後、トランプ政権は、政治危機のエスカレーションに直面している
マスコミや既成政治支配層の一部からの、トランプ就任前のフリンによるロシアとの接触についての議会調査と、その接触についてトランプが何を知っていたのか、彼が承知し、彼の承認のもとでフリンが動いていたのかどうかについてトランプによる説明への要求が激しくなっている

火曜日午後、FBIが、トランプ就任直後に、2016年12月29日の、彼とロシア駐米大使、セルゲイ・キスリャクとの電話会話に関し、フリンから事情を聴取したと報じられた
電話会話は国家安全保障局によって、密かに盗聴され、録音されていた

ワシントン・ポストは、司法省当局者が、ホワイト・ハウス数週間前に、フリンがアメリカの対ロシア経済制裁について、大使と話し合っており、彼がその事実を繰り返し否定しているのは、ウソだと知らせたことを暴露した
フリン-キスリャク会話の書き起こしが、ワシントンの最高幹部層で回覧されていると報じられている

大手商業マスコミでは、中央情報局(CIA)や国家安全保障局が提供する情報のパイプ役として働く一連の評論たちが、弾劾やニクソン風強制辞任の不安をかきたて初めている

アメリカ支配層エリート内部で勃発した猛烈な闘争が、アメリカの政治世界で表面化した
戦いには、資本主義国家の主要組織-ホワイト・ハウス、CIA、NSA、FBIやペンタゴンや民主党と共和党両党の指導部が関与している
この闘争の中心にあるのは、外交政策を巡る対立と、軍-諜報機関内部における、トランプ政権の姿勢が、ロシアに対して十分に攻撃的なんではないという懸念だ

反トランプ・キャンペーンは、新政権そのものに劣らず反動的で、軍国主義的だ
これには、ロシアとの政治的、軍事的対立のエスカレーションへと至り、全世界にとって壊滅的な影響を及ぼしかねない明確な論理がある

このキャンペーンは、民主党の最優先事項だ
2016年大統領選挙最後の数ヶ月間、ヒラリー・クリントンは、自らをより信頼に足りるアメリカ帝国主義の擁護者として描きだしながらトランプを、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領の政治的手先だとして再三攻撃した
この問題は、選挙後の移行期間中に、再びトランプが驚きの当選をしたのは“ロシアによるハッキング”だったという主張で蒸し返された
トランプ就任後、議会民主党と上院共和党議員の一部が、CIAとペンタゴンの政治的先兵として動いて、この話題が再度蒸し返された
民主党は、フリン辞任を“大統領は、それについて何を知っていて、それを一体いつ知ったのか?”というウォーターゲート時代の疑問を呈する好機として利用している
彼らの主張は、オバマ大統領がロシアに新たな経済制裁課した同じ日12月29日に、フリンがキスリャクに電話をかけた際、そうした経済制裁は、トランプがホワイト・ハウスに入れば、緩和されるか、完全に破棄されるというトランプの保証をフリンが伝えていたというものだ
もっとも露骨な発言は、下院情報特別委員会メンバーであるカリフォルニア州選出のエリック・スウォルウェル下院議員による、トランプ側近が“ロシアと不適切な関係”をもっており、トランプ本人が関与していたという断言だ
“共和党が議会では多数派で、彼らの候補者がホワイト・ハウスを勝ち取ったかもしれないが、[民主党]は無力ではない”と彼は述べた
“我々にはアメリカ国民がいる
アメリカ国民は、大統領が、我々の仲間なのか、それともロシアの仲間なのかが分かるまで納得しない
” もし彼が、ロシアとの戦争に備え、膨大な戦略的投資をした強力な国家機関、CIA、NSAとペンタゴンの大半が自分たちについているのだから、民主党は“無力ではない”と発言していれば、スウォルウェルは、より正直だったろう

トランプの閣僚指名や、彼が反民主的で違憲の大統領令を発することとなると、民主党からは楽観性と消極性がにじみ出る
これは、トランプ政策のこうした要素に対する戦術的批判が何であれ、連中は二大政党が代表している大企業や金融界の支配層の権益を支持しているためだ
ところが、トランプがロシアの手先だと主張するマッカーシー風キャンペーンを展開する機会を与えられるやいなや、口角を泡立てて連中戦闘に飛び込んでゆくのだ

議会共和党、民主党の一部が、トランプこの問題を巡って、距離をおいていることは重要だ
ジョン・マケインやリンジー・グラハムのような戦争屋だけではないのだ
上院共和党指導部は、ロシアによるアメリカ選挙への介入とされるものを調査し、調査対象に、フリンのロシアとの接触を含めることに同意している
アメリカ帝国主義は、世界における、その経済的地位の衰退を、その比類のない世界的な軍事支配力を駆使することで相殺しよとしている
アメリカはアメリカの覇権という狙いに対する主要な障害は、拡大しつつある中国の経済的、軍事的な力と、世界で二番目に大きな核兵器備蓄保有国で、石油とガスの最大埋蔵量を持ち、ユーラシア大陸塊の中心という地理的にきわめて重要な場所を占めるロシアを依然、相当な勢力と見なしている

トランプに反対する支配階級内の連中は、アメリカ外交政策は、プーチン政権の弱体化、あるいは打倒を目指して、ロシアを標的にすべきだと主張している
これは中国による挑戦に取り組むための前提条件と見なされている
無数のワシントンのシンクタンクが、中東や、ウクライナや、バルト諸国や、サイバースペースにおけるロシア軍との軍事紛争シナリオを開発している
国家安全保障エリートは、ロシアとの直接対決政策の方向から離脱し、まずは中国に注力するため、当面、ロシアとの緊張を緩和したがっている、トランプが提示する路線に方向転換するのを受け入れる用意はできていない
支配階級と、資本主義国家内での争いが荒れ狂う中でさえ、トランプ政権による民主的権利に対する攻撃が、未曾有の大衆抗議行動の発生を引き起こしている
何百万人もの労働者や若者、アメリカ生まれも、移民も、新政権に対する抗議行動に参加している
しかし、この広範な社会運動には、今のところ、労働者階級の独自の利益を主張する明確な政治綱領も、革命的社会主義指導部もない

この状況は重大な危機だ
主に民主党を通して活動している諜報機関は、トランプに対する大衆抗議行動をハイジャックし、増大する社会的、経済的苦難の身代わりに、外部の敵とされるものを利用し、ロシア、中国いずれを標的にするにせよ、連中の戦争計画への支持へと方向転換させようと狙っている
労働者と青年は、支配層エリートのどちらの派も支持してはならない
双方とも、アメリカ大企業の利益を守る為の新たな軍事的大虐殺を準備しているのだ
帝国主義戦争で、殺し殺されるため、アメリカの若者を派兵すべきか否かではなく、戦術と標的の順序を巡って連中は戦っているのだ
トランプ政権に対する戦いは、巨大企業の双子政党である民主党や共和党からの完全な離別と、社会主義的、国際的綱領に基づく、自立した労働者の大規模な政治運動の構築の必要性を提起している

Patrick Martin

記事原文のurl:http://www.wsws.org/en/articles/2017/02/15/pers-f15.html

−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−
「都民ファースト」なるものの支持率が高いと大本営広報部
自分で持ち上げておいて、数値で示して自画自賛
東京都の人々の大半はワースト都民?悲しいことに幼なじみ数人、固い信者なので、「自分ファースト」に置き換えて聞き流している小生、連中の飲み会に行くのは止めた
宗主国・属国首脳会談にあわせて、実にタイミング良く、花火をうちあげた彼氏、属国の共謀罪成立にあわせたかのような、暗殺を実行したのだろうか?実行宣言はしていない
暗殺で一番利益を得るのはだれだろう?

小生、偏屈で、我が身にふりかかる可能性がないものには関心がわかない
彼の異母兄ではないので、彼に暗殺される危険性皆無
大本営広報部の連日の暗殺の顛末呆導、まったく興味がおきない
たまたま電気洗脳箱で報じても、聞き流している
一方、共謀罪、小林多喜二や鶴彬のような悲惨な例があり、殺されなくとも、投獄されたり、職場を追われたりした人々の数は膨大だ
理不尽な侵略戦争に、無理やり属国民を引きずり込むため、宗主国支配者の支持のもと、属国傀儡が推進している法制度であることは自明の理
北の独裁者より、自国の独裁者、官僚、大本営広報部こそ、恐ろしいと本気で思う

日本人に手伝えと言われたと自供しているという
一番利益を得る連中はだれかを考えると、それも、あながち真っ赤なウソとも言い難いような気がしてくる
共謀罪論議を、話題から消すのに、実に好都合なタイミング
彼はライバルを殲滅でき、属国支配層は共謀罪を制定して、属国侵略戦争国家を完成できる
ウイン・ウイン関係

===14=================
<:流出した人類支配のマニュアル?:高橋清隆の文書館:2017年02月20日:>
案内 
翻訳 
原稿 http://blog.livedoor.jp/donnjinngannbohnn/archives/1922762.html

−−−−−−−−−−−−−−−−−
流出した人類支配のマニュアル?

高橋清隆の文書館
http://blog.livedoor.jp/donnjinngannbohnn/archives/1922762.html

−−−
独立系ニュースサイト『ACTIVIST POST』に2月12日、「新世界秩序からのマニフェスト」と題する記事が載った
もともと2月8日の『Waking Times』で発表された出所不明の文書を重要視したレギュラー寄稿者が論評を付けて紹介したものである
今回はこの記事を取り上げる

寄稿者はキャサリン.J.フロンフォビッチ氏
栄養学と全身を対象にした健康科学を究め、外科医らとともにワクチンの真相やガンの代替療法などについての本を多数著している

出所不明の文書は「新世界秩序のマニフェスト」と題され、われわれ大衆をいかに操縦・支配するかが書かれている
その道具としてメディアや教育、恐怖などがはっきりと挙げられている

以下に、同記事の全訳を掲げる

■ 新世界秩序からのマニフェスト

キャサリン.J.フロンフォビッチ記者 世界主義者の予定表

真っ先に、下記の記事は私が書いたのでないことを知っていただきたい
しかしながら、これを読んだ後、できる限り広範にこの記事を人目にさらす価値があると思っている
とりわけ、われわれは新世界秩序の「アジェンダ21」や「アジェンダ30」を知っており、もしこれが間近い将来、人類を待ち受ける計画あるいはマニフェストを本当に代弁するものであるならば

下記の記事は私の手柄にならないことを、どうかお知りおきいただきたい
しかし、それはもともとクリエイティブコモンズの許可の下で発表されたので、『ACTIVIST POST』と掲げられた適切な帰属を示すことで私は転載することができる
しかしながら、この記事に付けられた画像から、幾つかの疑問が持ち上がる
「なぜ、お面をかぶっているのか」
「この男たちは、見せるに堪えない顔ではないよね」
「彼らは本当に『臆病』なのか」
「誰が、あるいは彼らは誰を恐れているのか」
この記事は人類を目覚めさせることができるのか

この記事(新世界秩序のマニフェスト)はもともと『Waking Times』によって制作・発表され、シルバン・ラムルーとWakingTimes.comに帰属するクリエイティブコモンズの許可の下、ここに発表された
適切な帰属のほか、著者略歴、著作権声明とともに自由に転載されることを許される

(ここから『Waking Times』の元記事)われわれは世界のあらゆるものを制御して
:経済で、農業で、製造業で、交通で、メディアで、教育で、政府で、栄養で、健康管理で、技術工学で、水で、大地で、海洋で、航空で、宇宙で、法的制度(国内と国際)で、われわれは技術である種の頂点に達した
この領土でわれわれの生き残りを確実にするために処置を講じることが必要になってきた
:これはわれわれが切迫した脅威を取り除くと同時に群衆をより分けなければならないことを意味する

巨大な覚醒として現れたこの促進計画は、この領土でわれわれが支配を続けるために隠されなければならない事柄である
これは長い時間をかけて浸食されてきたわれわれの思考力を呼び覚ました

インターネットの出現で、かつて秘密だったり、技術革新のためにもはや生存できない事実に限られた情報を貪欲に吸収してきた人々もいた
ありがたいことに、何重にもなるわれわれの情報宣伝防御策は、情報漏えいによって引き起こされたいかなる損害も打ち消すよう、何年にもわたり活発に働いた
混乱戦略は、民衆を従わせるためにインターネット上を愚にもつかないが信じられやすい情報で飽和させながら、今日までの長い間実行されてきた

下記のものは、われわれの目標を達成し、来る数世紀の間君臨するために取られることが必要な処置の概要である
この覚醒が起きることは許されず、大衆の振動レベルは次の20年間、可能な限り低く抑えられなければならない
もし必要なら、戦争に駆り立てることは最後の選択手段である

そうするために、われわれは次の方法論を選び、取り組んできた:

民衆を受け身で混乱するように仕向けることを忘れるな

人口過剰が存在し、地球破壊を招いていて、自分たちの中に「無駄飯食い」が含まれていると民衆に信じさせよ
民衆の消費習慣を定式化し、それから彼らの消費習慣が地球を破壊していると信じさせよ
世界人口の大部分を恐れるよう民衆を説得せよ:
「発展」状態にあることを選ばせ、大騒ぎすることなくたやすくより分けられるように
非人道的な選ばれた人々が残った後、戦争は前へ進む強大な手段になる

われわれは自らが永遠に搾取できるよう、民衆を各区分に分けて洗脳してきた
今や、われわれは再区分戦略を使っており、存在しなければ創り出すことができる
しかし、人々が自分たちで分かれることが望ましい
われわれは区分の確立を促進してきたし、それは搾取のためであるが、ここにその要約リストがある

 性
 人種
 経済階級
 学歴
 雇用上の地位
 地理的な位置
 政治的党派
 哲学的信条
 宗教的信条
 民族性
 言語
 環境…

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====参考文献終わり====



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